2021年12月15日掲載

ワンポイント：2017年5月、日本の日立建機がブラッドケン社（Bradken Inc.）を子会社化した。子会社される40年前、そのブラッドケン社に、トーマスは工学部・卒業後すぐに就職した。2017年5月（63歳）、鉄鋼の検査データ改ざんが発覚し、トーマスは解雇された。鉄鋼は米海軍の潜水艦の建造用だったので、海軍犯罪捜査局（Naval Criminal Investigative Service）が調査し、2020年6月（66歳）、1985年頃～2017年（31歳頃～63歳）の約32年間、トーマスが鉄鋼の検査データを改ざんしていたと結論した。ブラッドケン社は民事和解で1,080万ドル（約11億円）を米海軍に支払った。2021年11月8日（67歳）、トーマスは有罪になり、2022年2月14日（68歳）、刑期が宣告されるが、上限は、10年の刑務所刑と100万ドル（約10億円）の罰金である。国民の損害額（推定）は50億円（大雑把）。

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目次（クリックすると内部リンク先に飛びます）
１．概略
２．経歴と経過
４．日本語の解説
５．不正発覚の経緯と内容
６．論文数と撤回論文とパブピア
７．白楽の感想
９．主要情報源
１０．コメント
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●１．【概略】

エレイン・トーマス（女性、エレーヌ・トーマス、Elaine Thomas、ORCID iD：?、写真出典）は、米国のブラッドケン社（Bradken Inc.）・社員で、専門は冶金学だった。

ブラッドケン社（Bradken Inc.）は日本の日立建機に2016年10月～2017年5月に買収され、子会社化された。

2017年5月（63歳）、ブラッドケン社の従業員が「鉄鋼の検査データが変更され、社内の他の記録と矛盾する数値がある」ことを見つけ、内部告発した。日立建機への子会社化が終了した丁度その月、トーマスの検査データ改ざんが発覚したのだ。

鉄鋼は米海軍の潜水艦の建造用だったので、海軍犯罪捜査局（Naval Criminal Investigative Service ）が調査を始めた。

2020年6月（66歳）、3年にわたる調査の結果、海軍犯罪捜査局は、ブラッドケン社（Bradken Inc.）のタコマ鋳造所のエレイン・トーマス（Elaine Thomas）が、1985年頃～2017年（31歳頃～63歳）の約32年間、鉄鋼製品の強度と靭性の検査データを改ざんしていたと発表した。

2020年6月（66歳）、改ざん検査データに対応するために、米海軍は潜水艦の強度を独自に検査した。その費用に対し、ブラッドケン社は民事和解で1,080万ドル（約11億円）を米海軍に支払った。

刑事裁判も進行していた。

2021年11月8日（67歳）、トーマスは、鉄鋼製品の強度と靭性の検査データを約32年間、240件以上、改ざんしていた、とワシントン州タコマの連邦裁判所で認め、有罪になった。

2022年2月14日（68歳）に刑期・罰金額が決まる。最大、10年の刑務所刑と100万ドル（約10億円）の罰金が科される。

ブラッドケン社（Bradken Inc.）。写真出典

• 国：米国
• 成長国：米国
• 修士号：なし
• 研究博士号（PhD）取得：なし
• 男女：女性
• 生年月日：不明。1954年1月1日生まれとする。2021年11月10日の記事に67歳とあるので
• 現在の年齢：70 歳?
• 分野：冶金学
• 不正期間：1985年頃～2017年（31歳頃～63歳）の約32年間
• 発覚年：2017年（63歳）
• 発覚時地位：ブラッドケン社・部長
• ステップ１（発覚）：第一次追及者（詳細不明）は同じ会社の社員で、会社に内部告発
• ステップ2（メディア）：「New York Times」など多数のメディア
• ステップ3（調査・処分、当局：オーソリティ）：①ブラッドケン社が調査。②海軍犯罪捜査局。③裁判所
• 企業・調査報告書のウェブ上での公表：あり。https://www.hitachicm.com/global/jp/important-notice_jp/20-06-16j/
• 企業の透明性：匿名発表（Ⅹ）
• 不正：検査データの改ざん
• 不正検査数：少なくとも240件
• 時期：キャリアの初期から
• 職：事件後に発覚時の地位を続けられなかった（Ⅹ）
• 処分：解雇。裁判で有罪。最大、10年の刑務所刑と100万ドル（約10億円）の罰金の可能性
• 日本人の弟子・友人：不明

【国民の損害額】
国民の損害額：総額（推定）は50億円（大雑把）。潜水艦の性能に影響しているだろう。

●２．【経歴と経過】

出典：(1) Elaine Thomas | LinkedIn

• 生年月日：不明。1954年1月1日生まれとする。2021年11月10日の記事に67歳とあるので
• 1972 – 1976年（18 – 22歳）：米国のワシントン州立大学（Washington State University）で学士号取得：材料工学
• 1977～2017年（23～63歳）：ブラッドケン社（Bradken Inc.）・社員
• 1985年頃～2017年（31歳頃～63歳）：約32年間、検査データを改ざん
• 2009年（58歳）：同社・冶金部・部長
• 2017年5月（63歳）、日立建機がブラッドケン社（Bradken Inc.）を子会社化
• 2017年5月（63歳）：検査データの改ざんが発覚
• 2017年5月（63歳）：ブラッドケン社（Bradken Inc.）から解雇
• 2021年11月8日（67歳）：裁判所で有罪
• 2022年2月（68歳）：刑期確定の予定

●４．【日本語の解説】

★2020年6月16日：日立建機：著者不記載：「当社子会社・従業員による不正行為に関連する米国・司法省との和解に関するお知らせ」

出典 →　ココ、（保存版①、②）　

2017年5月、当社米国子会社Bradken Inc.社(以下、Bradken)では米国政府向けの製品の部品に関する試験データにおいて、契約時に合意した仕様との不一致を発見しました。具体的には、製品の品質検査を実施した技術者による検査記録データと、顧客に提出した仕様データとが一致しなかったものです。

このため、Bradkenでは本件発覚直後に実施した調査により、同社の鋳物工場の従業員1名による改ざんであることを特定し、顧客へ報告しました。

その後、本件についてBradkenと米国・司法省によって調査を十分実施した結果、当該品質検査における不一致を特定し、この不正行為が同一人物によるものであることを確認しており、その結果、当該従業員は本件に関する重大責任を問われ、2017年5月にすでに解雇されています。

米国司法省による調査結果では、Bradkenの他の従業員がこの不正行為に与していないこと、又経営幹部を含めてBradkenが組織的に関与していないことは立証されています。

しかし、本件に関してはBradkenの従業員の行為に対する米国法上の責任があるため、Bradkenは、米国・司法省および関連当局による調査に全面協力し、さらに、必要とされる再発防止策を実施・完了しています。

以上を踏まえ、今般、米国司法省とBradkenは、納入製品に関する民事賠償についての和解合意、さらには刑事処分に関する和解合意を締結しました。特に刑事処分については和解合意後の3年間の猶予期間として位置付け、この期間に合意事項を履行した場合には刑事処分が取り消されることとなっています。

なお、Bradkenは、今後とも米国政府向け鋳物部品を継続的に納入することで合意しています。

今回の元従業員による不正行為は、当社がBradkenを買収する前に行われていたものとはいえ、まことに遺憾に思います。

今後、このような案件が再発しないよう、日立建機グループの一員として、Bradkenに対する品質管理の強化を実施するよう指導してまいります。

本件についての詳細は、米司法省の発表を参照下さい。

●５．【不正発覚の経緯と内容】

★エレイン・トーマス（Elaine Thomas）

1977年（23歳）、エレイン・トーマス（Elaine Thomas、写真出典）はワシントン州立大学（Washington State University）の工学部を卒業し、直ぐに、ワシントン州タコマにあるブラッドケン社（Bradken Inc.）の鉄鋼鋳造所に就職した。33年後の2009年（58歳）、同社・冶金部・部長に就任した。

検査データの改ざんが発覚し、解雇されたのが2017年5月（63歳）なので、トーマスはブラッドケン社（Bradken Inc.）に40年間も務めていたことになる。

★経緯

2017年5月（63歳）、ブラッドケン社の従業員が「鉄鋼の検査データが変更され、社内の他の記録と矛盾する数値がある」ことを見つけ、会社に内部告発した。

それまで、ブラッドケン社の上層部は検査データが改ざんされていたことを知らなかった。

ブラッドケン社は調査し、検査データの矛盾を政府に報告した。

2017年（63歳）、報告を受けた連邦政府はブラッドケン社の検査データに矛盾があることを開示したが、データ改ざんだったとは述べていなかった。

鉄鋼は米海軍の潜水艦の建造用だったので、海軍犯罪捜査局（Naval Criminal Investigative Service ）は、調査を始めた。

2020年6月（66歳）、3年にわたる調査の結果、海軍犯罪捜査局は、ブラッドケン社（Bradken Inc.）のタコマ鋳造所のエレイン・トーマス（Elaine Thomas）が鉄鋼製品の強度と靭性の検査データを改ざんしていたと発表した。

1985年頃から2017年までの約32年間、トーマスは240件余りの検査データを改ざんしていた。

鉄鋼製品の強度と靭性の検査は、潜水艦が何かに衝突した時の強さ、また、当然ながら、戦時での船体の強さを把握することが目的だった。

データ改ざん例を挙げると、鉄鋼の靭性を決定する試験で重量を10フィートポンドまたは20フィートポンド増やすために、試験結果の最初の桁を変更していた。

と言っても、わかりにくい。

改ざん前のデータを知っていたら、海軍はその鉄鋼製品を購入しなかっただろうと、裁判で述べられている。それほ重要な値の改ざんだった。

2019年（65歳）、トーマスはいくつかの結果を変更したことを認めたが、「結果を変更する正当な理由があった」と弁明している。

例えば、海軍は華氏マイナス100度（摂氏マイナス73.3度）での鉄鋼製品の強度と靭性の検査テストを要求していた。

しかし、トーマスの視点では、潜水艦はそんな低温の海を潜航しない。これは非現実的で、馬鹿げた要求だと思った。それで、実際にはその条件でのテストはせず、検査結果を合格と記載した。

このデータ改ざんでどの潜水艦が影響を受けたかを、政府は明らかにしなかった。

しかし、海軍は、影響を受けた潜水艦の安全な運用を確保するために広範な措置を講じた。この対策のため、コストとメンテナンスの費用が増加した。

海軍は、その損害賠償をブラッドケン社に要求した。

2020年6月（66歳）、改ざん検査データに対応するために、米海軍は潜水艦の強度を独自に検査するなど広範な措置を講じた。その費用に対し、ブラッドケン社は民事和解で1,080万ドル（約11億円）を米海軍に支払った。

★刑事裁判

刑事裁判も進行していた。

2021年11月8日（67歳）、トーマスは、鉄鋼製品の強度と靭性の検査データを約32年間、240件以上、改ざんしていた、とワシントン州タコマの連邦裁判所で認め、有罪になった。

トーマスは弁護士のジョン・カーペンター（John Carpenter）を通して、「私は、近道をして、強度データの重大な偽造数値を提出してしまいました。ただ、データ公正を損なう意図はありませんでした。米海軍のテストで、潜水艦の構造が実際には危険な状態になっていないと聞き、ホッとしております」と声明は述べた。

カーペンター弁護士は、「彼女は、自分の欲得・利得のためにデータ改ざんをしたわけではないという点で、独特の事件です。彼女は自分の道徳的な生き方に従わなかったことを後悔しています」と述べた。

この鉄鋼は、米海軍の潜水艦を作るために使用されていたので、国家の安全保障上の問題になる大事件である。

2022年2月14日（68歳）に刑期・罰金額が決まるが、最大、10年の刑務所刑と100万ドル（約10億円）の罰金がトーマスに科される。

https://www.thedrive.com/the-war-zone/43069/metallurgist-admits-to-falsifying-navy-submarine-steel-strength-test-results-for-36-years

●【ねつ造・改ざんの具体例】

鉄鋼製品の強度と靭性の検査データの改ざんである。

例えば、鉄鋼製品の靭性を決定する試験で重量を10フィートポンドまたは20フィートポンド増やすために、試験結果の最初の桁を変更した。

他は省略。

●６．【論文数と撤回論文とパブピア】

本事件は研究データのネカトではなく、検査データのネカトである。また、エレイン・トーマス（Elaine Thomas）は修士号も研究博士号（PhD）も取得しておらず、研究はしていなかったと思われる。

それで省略。

●７．【白楽の感想】

《１》報道　

エレイン・トーマス（Elaine Thomas）事件は、かなり大事件だと思う。米国では多くのメディアが報道している。

日本の新聞はこの事件を一切報道していない。どうしてなんだろう？

朝日新聞は英語版で報道しているが、日本語版で報道していない。　→　2021年11月9日記事：Metallurgist admits faking steel-test results for Navy subs | The Asahi Shimbun: Breaking News, Japan News and Analysis、保存版

米国海軍の潜水艦の性能に関するデータは、軍事機密である。米国でも日本でも報道に何らかの規制があったのだろうか？

《２》自衛隊の武器・製品データ　

日本の自衛隊に納入している武器や部品の検査データにも改ざんが発覚している。

神戸製鋼所<5406.T>がアルミニウムなどの強度データを改ざんしていた問題で、自衛隊の武器にも問題の製品が使われていたことがわかった。

武器を調達している防衛装備庁によると、航空機やミサイル、魚雷などでデータ改ざんされた製品の使用を確認した。（2017年10月13日記事：自衛隊の武器でも使用を確認、神戸鋼データ改ざん問題）

別の事件もある。

IHIは8日、民間航空機のエンジン部品を製造する事業で、7138件の不適切検査が見つかったと正式発表した。うち約2割が自衛隊の航空機など防衛関連とみられる。（2019年4月9日記事：IHI不正 新たに7000件: 日本経済新聞）

一般論として、各国の軍関係は秘密が多いので、兵器・軍用機器のデータねつ造・改ざんは公表されにくい（推定）。

つまり、兵器・軍用機器のデータねつ造・改ざんをしても、世間から叩かれない。となると、この種の不正はたくさんあると思われる。

データねつ造・改ざんで、ミサイルを含め、実戦では性能通りには機能しない？　

過去にそういう事実がある？　ない？

ある、かも。

役に立たないミサイル事件が報道された。データねつ造・改ざんかどうかわかりませんが。

海上自衛隊の護衛艦に搭載される短距離艦対空誘導弾「シースパロー」（ＲＩＭ１６２）の運用状況を会計検査院が調べたところ、一部で不具合が見つかり、事実上搭載できないミサイルが複数あることが関係者への取材で分かった。

シースパローは主に、戦闘機や対艦ミサイル攻撃の迎撃に使用される。弾道ミサイルを撃ち落とす任務に当たるイージス艦の防護なども想定される。（2017年10月17日記事：海自：ミサイルの不具合放置　無償の修理期間経過 | 毎日新聞）

「事実上搭載できない」理由が、データねつ造・改ざんでなければ、設計ミス・整備不良だと思うが、これもかなり悪い。

《３》検査データ　

日本の企業では今まで何度も検査データ不正が発覚しているが、実際にネカトした技術者の名前はいつも隠蔽されている。

世界各国の事情を調べていないが、今回、米国のブラッドケン社（Bradken Inc.）の事件では、担当者のエレイン・トーマス（Elaine Thomas）の名前が公表されている（日本の日立建機の発表では隠蔽）。

企業の検査データ不正事件でいつも思うのは、不正者は技術系職員である。

社長が命令して不正をしたのではない。しかし、その技術系職員の名前はでてこない。

公式の場で頭を下げるのは社長である。そして、「実害はありません」という。時々、社長が辞任する。ネカトした技術系職員はコッソリ解雇されている（推定）。

最近だと、みずほFGである。システム障害でハッキリと実害があった。システム障害を引き起こしたのは技術系職員の無能さが原因としか思えない。

そして、社長が辞任した。　→　2021年11月19日NHK記事：みずほFG 坂井社長辞任へ 相次ぐシステム障害で責任明確化 | NHKニュース

子供の不始末に親がでてくるのはわかるが、技術系職員という大人がしでかした不始末を自分で陳謝しない。代わりに社長が陳謝し、辞任する。不始末を犯した本人は社会から隠れている。なんかヘンである。

一方、教授のデータ不正があっても、その大学の学長が責任を取って辞任したという話しは聞いたことがない。

日本社会として不統一で、なんかヘンである。

《４》企業のネカトだと刑事事件

今回、米国のブラッドケン社（Bradken Inc.）では、担当者のエレイン・トーマス（Elaine Thomas）が刑事訴追され、裁判で有罪になった。刑期は来年（2022年）・2月に宣告されるが、最長10年の刑務所刑が科される。

企業でデータねつ造すると、ほとんど、刑務所刑が科される。

大学でデータねつ造しても、ほとんど、刑務所刑は科されない。

社会として不統一で、なんかヘンである。

《５》日立建機

トーマス事件が発覚した丁度2017年5月、日本の企業である日立建機がブラッドケン社（Bradken Inc.）の子会社化が終了した。

子会社化が終了した月に検査データの改ざんがバレるなんて、日立建機はだまされて、ババを掴まされたんじゃないかと、白楽は思うが、どうなんでしょう？

なお、2017年5月に日立建機の株価が暴落、・・・してません。むしろ、株価は上昇している。　→　日立建機(株)【6305】：チャート – Yahoo!ファイナンス

https://english.almayadeen.net/news/politics/metallurgist-admits-to-falsifying-test-results-for-us-navy-s

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●９．【主要情報源】

① ウィキペディア日本語版：日立建機 – Wikipedia
② ウィキペディア英語版：Bradken – Wikipedia
③ 2020年6月15日のハル・バーントン（Hal Bernton）記者の「Seattle Times」記事：$10.9 million settlement reached after Tacoma foundry accused of providing faulty steel for Navy subs | The Seattle Times
④ 2021年11月8日のヘスス・ヒメネス（Jesus Jiménez）記者の「New York Times」記事：Metallurgist Admits She Falsified Test Results for Steel Used in Navy Submarines – The New York Times
⑤ 2021年11月9日のアレックス・ハンマー（Alex Hammer）記者の「Daily Mail Online」記事：Metallurgist admits faking steel strength test results for Navy subs | Daily Mail Online
⑥ 2021年11月9日の記者名不記載の「Asahi Shimbun」記事：Metallurgist admits faking steel-test results for Navy subs | The Asahi Shimbun: Breaking News, Japan News and Analysis
⑦ たくさんのメディア報道

★記事中の画像は、出典を記載していない場合も白楽の作品ではありません。

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