7-17.研究ネカトのコスト:1件5千万円

2018年9月13日掲載

白楽の意図:研究ネカトの金銭的損害は? エリザベス・ギャモン(Elizabeth Gammon)の2013年の論文が、米国・研究公正局関係のネカトのコストをしっかり分析している。かかった調査費とムダになった研究費が1件平均5千万円になった。専門用語が多くて難解だが、紹介しよう。

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目次(クリックすると内部リンク先に飛びます)
1.論文概要
2.書誌情報と著者
3.論文内容
4.白楽の感想
5.関連情報
6.コメント
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【注意】「論文を読んで」は、全文翻訳ではありません。ポイントのみの紹介で、白楽の色に染め直してあります。

●1.【論文概要】

大学医学系教員の研究ネカトのコストを、連続混合法(sequential mixed method)で明確化した。時間主導型活動基準原価計算法(time driven activity based costing:TDABC)で、研究公正局が2000年〜2005年にネカトと報告した17件のコストを見積もった。その結果、ネカト1件当たりにかかった調査費とムダになった研究費は、116,160ドル(約1,162万円)~2,192,620ドル(約2億1,192万円)だった。平均すると1件5千万円。

●2.【書誌情報と著者】

★書誌情報

★著者

●3.【論文内容】

【1.序論】

研究ネカトは、研究公正を損い、科学界・医学界およびその研究成果に対する国民の信頼を脅かしている。

2012年、NIHは、2,500以上の大学に44,450件の研究費を助成した。大学は、研究ネカト疑念の申し立てがあれば、公正に対処しなければならない。大学の研究公正官(RIO: research integrity officer)はその対処の管理が職務である。ネカトへの対処は、健康福祉省のネカトに関する連邦規則・42 CFR 93「 42 CFR Part 93 – PUBLIC HEALTH SERVICE POLICIES ON RESEARCH MISCONDUCT」という行政法で定められている。

今まで、研究ネカトのコストについての調査や論文は以下の数論文しかなかった。

マーシャル(Marshall)の「2000年のScience」論文が最初の論文で、ミネソタ大学医科大学院(University Minnesota medical school)はネカト防止教育に年間50万ドル(約5,000万円)がかかったと報告した[Marshall, E, “Scientifi c Misconduct. How Prevalent is Fraud? That’s a Million-Dollar Question,”Science, 290:1662–1663 (Dec. 2000)]。

ミハレク(Michalek)らの「2010年のPLoS」論文は、ネカトのコストを3つの要素に分類し、研究公正局のネカト案件だけで、2007年の1年間に全米の大学は直接費用として1億1,000万ドル(約110億円)もかかったと算出した。[Michalek, AM, Hutson AD, Wicher CP, Trump DL, “The Costs and Underappreciated Consequences of Research Misconduct: A Case Study,” PLoS Medicine 7(8): e1000318 (Aug. 2010)]

本論文で私たちはネカトのコストを4つの要素に分類し、時間主導型活動基準原価計算法(Time-Driven Activity-Based Costing:TDABC)を用いて、ネカトのコストを明確化した。

4つの要素を表1に示し、以下にテキストで示す。

タイプ1—調査費用(Investigative Costs)
タイプ2—研究費(Grant Award(s))
タイプ3–調停合意の締め出し費用(Voluntary Exclusion Agreement)
タイプ4—撤回費用(Retraction Costs)

なお、時間主導型活動基準原価計算法(Time-Driven Activity-Based Costing:TDABC)は、会計学の1つの手法で、説明を以下に引用した。

TDABCでは、部門から製品などの原価計算対象へ操業度関連以外のものも含むコスト・ドライバー率を用いて割り当てが行われるので、伝統的な原価計算よりも正確な原価計算が期待できる。また、伝統的な原価計算では、基本的に1部門につき、1種類の配賦基準が設定されるが、TDABCでは、部門で行われる活動の種類に応じて、1部門につき複数のコスト・ドライバー率が設定される。コスト・ドライバー率は、活動ドライバー率と呼ぶこともできる。コスト・ドライバー率の算定に関して、活動ごとの単位当たりの資源消費量は活動単位当たりの処理時間をもとに計算されるため、時間主導型ABCという名前が付いている。ただし、活動の資源消費量を時間で測定するのが難しい場合は、時間以外の尺度も使われる。単位当たりの活動消費時間の見積もりに関して、従業員へのヒアリングや作業を直接観察するなどして、部門管理者が決定する。この数値はおおよその数値でよい。(2011/10/24のYukinori Yasuda記事:伝統とABC④ – 活動基準原価計算(ABC/TDABC)

説明を引用したが、白楽にはよくわかりません。時間当たりいくらと換算し、それに労働時間数を乗ずる方法という程度の理解です。

【2.タイプ1—調査費用(Investigative Costs)】

★大学の調査費用と研究公正局の調査費用

大学は、「42 CFR Part 93」の行政法で定められたように、研究ネカト疑念の申し立てに対処しなければならない。その対処プロセスを図2に示す。

大学が申し立てを受けたステップ1から、ステップ7の健康福祉省・国民健康局(PHS)(研究公正局の上部機関)の決定まで、日数として480日(約1年4か月)かかる。

★大学の調査費用:ステップ1-ステップ4

ステップ1-4はネカト被疑者の所属する大学が対処するステップで、研究公正官(RIO、当該の大学教授、兼任可)が運営する。

ステップ1-2は予備調査で、研究公正官(RIO)が主体的に調査し、本調査が必要かどうかを判定する。

ステップ3-4は本調査で、被疑者の研究内容を理解できる専門家として、フルタイムの大学教授3-5人が調査委員会の委員になり調査をする。調査委員会は研究公正官(RIO)が運営する。ステップ4で、大学上層部と法律の専門家が関与する。

研究公正官と調査委員会の委員は大学教授だが、通常の大学教授と同じで、本務は専門分野の研究・教育・大学運営である。調査委員に選出されても、特別の割増金が払われることはなく、大学運営業務の一環とみなされる。それで、大学教授のネカト調査にかかるコストを年収を主体に試算した。

大学の正教授(full professor)の平均年収は、給与以外のサービスやお金(benefits)を除くと、公立医科大学(public medical schools)の基礎科学(研究博士号(PhD)所持者)で187,500ドル(約1875万円)、臨床医学(医師免許(MD)所持者)で$268,800ドル(約2688万円)である。[Association of American Medical Colleges, 2007 Report on Medical School Faculty Salaries: https://www.aamc.org/

年間の労働時間は48 週 × 40時間/週=1920時間である。上記の平均年収を1920時間で割り、時給に換算すると、基礎科学系教授で98ドル(約9800円)、臨床医学系教授で140ドル(約1万4000円)となる。

給与以外のサービスやお金(benefits)の21%を加算すると、時給は基礎科学系教授で119ドル(約1万1900円)、臨床医学系教授で169ドル(約1万6900円)になる。

研究公正官(RIO)が臨床医学系教授だと特定できない場合、基礎科学系教授の時給で計算した。

調査委員会が委員の人数や素性を公表していない場合、委員を3人と仮定して、臨床医学系教授と基礎科学系教授の平均時給である144ドル(約1万4400円)とした。大学教授でない弁護士などが委員の場合、基礎科学系教授と同じ時給の119ドル(約1万1900円)とした。

ステップ1-4のコストを、この時給に労働時間をかけると、表2のようになった。

つまり、大学が1件の事件でかかった調査費用(ステップ1-4)は、研究公正官(RIO)が基礎科学系教授の場合、102,115ドル(約1021万1500円)となり、臨床医学系教授の場合、141,090ドル(約1410万9000円)となった。

表2では、研究公正官(RIO)は調査中、エフォートを50%として計算されている。つまり、勤務時間の50%をネカト調査に使用している。

【白楽の深堀】ここから
この表2はわかりにくい。そして、白楽の計算と合わない。例えば、大学が1件の事件でかかった調査費用である基礎科学系教授の102,115ドルを時給の119ドルで割ると、858時間となる。しかし、この数字は表2に出てこない。該当する数字は、154.5+941.5=1,096、つまり1,096時間である。なんか、ヘンだ。
【白楽の深堀】ここまで

表をクリックすると表は大きくなります。2段階です。

★研究公正局の調査費用:ステップ5-ステップ7

研究公正局は、大学の調査報告書を基に、研究公正局(政府)としての最終結果をまとめる。

研究公正局で調査を担当する部署は調査監査部門(DIO: Division of Investigative Oversight)である。

調査監査部門の2006年の予算は、研究公正局の情報で、350-400万ドル(3億5000万円-4億円)とのことだった。ここでは平均値の375ドル(3億7500万円)を採用し、NIH予算の増減を反映させて各年度の実経費を算出した(表3)。

2000–2005年のネカト申し立て件数を「ORI Annual Report」から求め、申し立て1件当たりの研究公正局の調査費用を年度毎に算出した(表3)。

1件のネカト申し立てに、研究公正局の調査費用は、14,045-24,495ドル(約140万4500円-約244万9500円)だったことになる。

【3.タイプ2—研究費(Grant Award(s))】

大学の研究者の多くは、大学から支給される研究費はわずかで、外部資金を自分で調達して研究している。その外部資金の主な支給機関は、生命科学系では米国政府の研究費を配分するNIHである。
→ 研究留学ガイド:NIHグラントのしくみ

論文では、NIHから助成された研究費(グラント、Grant Award(s))を「Computer Retrieval of Information on Scientifi c Projects (CRISP) and NIH Awards by State and Foreign Site」で調べた。
→ 現在は「NIH RePORTER」:Query Form – NIH RePORTER – NIH Research Portfolio Online Reporting Tools Expenditures and Results

2000–2005年の約60人のネカト研究者から、サンプルとして17件のネカト研究者を選んだ。[白楽注:この選定基準は不明である。職階は教授、準教授、助教授、講師なので、大学教員を選んだようだが、大学教員全員ではない。例えば、2000年にクロと発表されたコーネル大学・ 準教授のジョン・ホー(John L. Ho)が入っていない。]

ネカト研究者17人に54件のグラントがヒットした。内、31件のグラントは支給されておらず、4件は支給されたがネカト研究とは無縁だった。結局、19件のグラントがネカト事件絡みだった。

受給した研究者は9人で、最低額はカレン・ルッジェロ(Karen Ruggiero)の48,662ドル(約487万円)で、最高額はエリック・ポールマン(Eric Poehlman)の1,963,453ドル(約1億9634万円)だった。

受給した研究者9人の計19件のグラントの総額は5,935,797ドル(約5億9358万円)である。この研究費額がネカトで無駄になった研究費である。ネカト全経費の表7(【6.全経費(Total Cost)】に記載)に、ネカトの経費として入っている。

ネカトで無駄になった研究費である約5億9358万円を9人で割ると、約6,595万円となる。研究費を受給していた場合、ネカトで無駄にした研究費は1人平均約6,595万円ということだ。

【白楽の深堀】ここから

表7(【6.全経費(Total Cost)】に記載)を見ると、17人中の8人はタイプ2—研究費の金額に記載がない。つまり、NIHからの政府助成金を受領していない。それなのに、研究公正局からネカトでクロと判定された。

NIHの助成金を受領していないのに研究公正局が調査に入るのは、ヘンである。

と思って調べると、以下の事件は研究費申請書でのネカトであって、出版論文でのネカトではなかった。

なお、3人目のアーノルドは出版論文でネカトしていた。ただし、その論文のデータを使用して研究費申請書を書いたので、助成金の支給前ということらしい[白楽注:出版論文は既に研究助成されていると思うが、確認していない]。

  1. 2000年:マイケル・ハートザー(Michael K. Hartzer)(米)
  2. 2000年:エヴァン・ドライヤー(Evan B. Dreyer)(米)
  3. 2001年:スティーヴン・アーノルド(Steven F. Arnold)(米)
  4. 2001年:ラグータマ・パンデュランギ(Raghoottama S. Pandurangi)(米)
  5. 2001年:デイヴィット・パジェット(David A. Padgett)(米)
  6. 2001年:モミアオ・シャオン、熊墨淼(Momiao Xiong)(米)
  7. 2003年:マイケル・ガンツ(Michael B. Ganz)(米)
  8. 2005年:ゲーリー・カマー(Gary Kammer)(米)

つまり、助成金の支給前なので、研究費の損害はなく、表7には金額の記入がない。

【白楽の深堀】ここまで

【4.タイプ3–調停合意費用(Voluntary Exclusion Agreement)】

調停合意(Voluntary Exclusion Agreement (VEA))は、政府・健康福祉省のグラント申請、コントラクト申請、コンサルタント、委員などができないというペナルティである。

研究公正局でクロ判定されると、ネカト行為の悪質度に応じて、1年間から終生までの期間(通常3年間)、ペナルティが科される。

その調停合意の費用の算出例として、モミアオ・シャオン(Momiao Xiong)の研究公正官(RIO)の例を表4に示す。結局、調停合意に関する研究公正官(RIO)の作業時間を算出し、時間給である119ドル(約1万1900円)をかけて、1万3874ドル(約138万7400円)と算出した。
事件記事 → モミアオ・シャオン(Momiao Xiong)(米)

モミアオ・シャオン(Momiao Xiong)の研究公正官(RIO)の例をベースに、一般的な調停合意にかかる時間数は、表5に示すように、126時間と算出された。

【白楽の深堀】ここから

表7を見ると、17人中の3人だけがタイプ3–調停合意費用が計上されている。

モミアオ・シャオン(Momiao Xiong)以外は以下の2人だ。

  1. 2001年:デイヴィット・パジェット(David A. Padgett)(米)
  2. 2003年:ジャスティン・ラドルフ(Justin D. Radolf)(米)

研究公正局でクロと発表された研究者は全員、調停合意しているのに少しヘンだ。

この3人だけ、タイプ3–調停合意費用が計上されている理由が白楽にはわからない。グラントの受給ありなしにかかわらず、コントラクトで助成金を得ていたのだろうか?

さらに個々の事件を調べていて、気が付いた。3人に共通しているのは、ネカトでクロとされた後も同じ大学で研究者を続けていたことだ。他の14人は研究者を続けられなかった。
→ 研究ネカト者が研究を続けた | 研究倫理(ネカト)

ということで、タイプ3–調停合意費用は、ネカトでクロとされた後も同じ大学で研究者を続けたことによる、管理や手続の経費ということだろう。

【白楽の深堀】ここまで

【5.タイプ4—撤回費用(Retraction Costs)】

ネカト論文を撤回させる責任は大学にある[Sox, HC, Rennie, D, “Research misconduct,retraction, and cleansing the medical literature:lessons from the Poehlman case,” Annals of Internal Medicine 44(8):609–613, April 18, 2006.]。

上記の論理に従って、各大学の研究公正官(RIO)は、論文撤回手続きの申請作業に2時間かかると計上された。2時間xその時間給がコストになる(表9)。

なお、エリック・ポールマン(Eric Poehlman)事件では、ポールマンがその大学で出版したすべての論文を研究公正官(RIO)がチェックしたので、その分のコストを加算した。
→ エリック・ポールマン(Eric T. Poehlman)(米)改訂 | 研究倫理(ネカト)

【白楽の深堀】ここから

論文撤回は大学の研究公正官が撤回要請をしたときだけ撤回されているわけではない。学術誌編集部が独自の判断で、撤回することもある、従って、論文撤回費用は、大学以外にもコストがかかっている。

さらに、間接的だが、撤回論文を公告するパブメド職員の経費や、撤回論文と知らずに論文内容を正しいと信じて研究をした研究者の無駄な時間と経費など、現実的なコストはもっと大きいと思う。

【白楽の深堀】ここまで

【6.全経費(Total Cost)】

研究公正局が2000年〜2005年にネカトと報告した17件のコストを見積もった。その結果、1件当たりの費用は、116,160ドル(約1,162万円)~2,192,620ドル(約2億1,192万円)だった(表7)。17件で8,592,390ドルなので、平均すると、1件当たりの費用は、8,592,390ドル÷17件=505,434ドル(約5,054万円≒5千万円)となった。

表10は、17件のネカト者を職階(教授、準教授、助教授、講師)で分類し、ネカト者は、教授4人、準教授5人、助教授7人、講師1人だった。コストは事件によって大きく異なるが、各職階当たりの平均値は、教授>準教授>助教授であった。講師は事件数が1件なので、確かなことは言えない。

●4.【白楽の感想】

《1》2018年現在のコスト

素晴らしい分析である。ただ、2000-2005年のコストを2018年現在のコストに換算するといくらになるのだろう? 物価上昇の経年変化をかければいいのだろうか?

《2》タイプ1—調査費用

ギャモンの本論文では、2000–2005年の間、研究公正局が受けたネカト申し立て件数を2000年に173件、2001年に196件などと表3に示している。研究公正局の調査監査部門(Division of Investigative Oversight)の全部の予算をこの件数で割って、1件当たりの調査費を算出している。

しかし、実際には、申し立てられたネカトはみな同じように調査されているわけではない。

研究公正局のローレンス・ローデス(Lawrence J. Rhoades)の論文「ORI Closed Investigations into Misconduct Allegations Involving Research Supported by the Public Health Service: 1994-2003」は、米国・研究公正局の1994~2003年の10年間の分析を記載している。

その10年間に、研究公正局受けたネカト申し立て件数は1,777件である。しかし、調査に入ったのは19%の329件しかない。12%の218件は他省庁の管轄で、69%の1,230件は調査の基準に達していない。つまり、研究公正局受けたネカト申し立ての内81%は最初の軽いチェックで、調査対象外になっている。

これら軽いチェックだけの申し立ての調査は、ほとんど経費がかからない。一方、本調査になったケース、それもクロと判定したケースは、大きな費用がかかったに違いない。この点を、タイプ1—調査費用(Investigative Costs)の「研究公正局の調査費用:ステップ5-ステップ7」で考慮すべきだろう。

《3》17件のネカト事件

ギャモンの本論文では、2000–2005年の間、研究公正局がクロとした17件のネカト事件をサンプルとしてデータを提示している。17件のネカト者は、教授4人、準教授5人、助教授7人、講師1人だった。

しかし、この17件がどのように選ばれたのか論文に説明がないので不明だが、研究公正局が実際に調査した職階の比率とは異なる。

研究公正局のローレンス・ローデス(Lawrence J. Rhoades)の論文「ORI Closed Investigations into Misconduct Allegations Involving Research Supported by the Public Health Service: 1994-2003」は、米国・研究公正局の1994~2003年の10年間の分析を記載している。

その10年間に、研究公正局に研究ネカトの告発が1,777件あり、調査に入ったのが274件である(上記329件と異なる理由はわかりません)。階級別に分類すると、調査に入った274件の内、準教授が55件(20%)で最も多く、次いで、テクニシャンが47件(17%)である。つまり、ギャモンの本論文の17件のネカト事件は実際にネカト調査した職階の比率ではない。クロと結論された職階の比率とも異なる。

階級調査件数割合(%)クロ割合(%)
教授441565
準教授55202416
助教授30111310
ポスドク44162720
研究助手22817

13

院生・学生2281411
テクニシャン47173124
不明13511
274100133100

●5.【関連情報】

① 2011年のエリザベス・ギャモン(Elizabeth Gammon)論文:Gammon E, Franzini L.,: Revisiting the cost of medical student education: a measure of the experience of UT Medical School-Houston. J Health Care Finance. 2011 Spring;37(3):72-86.


エリザベス・ギャモン(Elizabeth Gammon)http://www.ubalt.edu/cpa/faculty/alphabetical-directory/elizabeth-gammon.cfm

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★記事中の画像は、出典を記載していない場合も白楽の作品ではありません。

●6.【コメント】

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