/2026年11月17日(火)掲載/
【長文注意】研究と論文執筆に生成AIを使ったら、何を、どこに、どう書けばよいのか? 生物医学に加え、物理学、化学、工学、計算機科学、数学、社会科学、人文学の世界の規則をAIに聞いた。以下はその答えである。「AIは著者になれない」「内容の責任は人間が負う」は全分野で一致する。一方、文章をAIに書かせてよいか、校正を開示するか、図をAIで作ってよいかは、分野で大きく違う。考古学の有力誌は執筆への使用を禁じ、米国物理学会は図の生成まで認めた。2026年には、arXivが確認を怠った著者に1年の投稿禁止を科し、ACLは架空文献のある採択論文を取り消した。最後に、現在守るべき最低線を7か条にまとめた。
〈AI使用:記事作成にAnthropic Claude Opus 5.5が実質的な貢献をした〉
ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー
目次(クリックすると内部リンク先に飛びます)
1.はじめに:研究者は何に従えばよいのか
2.国際医誌編委(ICMJE):医学系学術誌の事実上の標準
3.有力学術誌5誌の規則:開示の場所はばらばら
4.他の分野の規則:生物医学と何が違うか
5.開示の実態は分野でどう違うか
6.大学・研究所の規則:研究向けはまだ不十分
7.研究者が守るべき最低線
8.白楽の感想
9.補足:規則の詳細
9-1.出版規範委員会(COPE):出版倫理の国際団体の声明
9-2.世界医編集協(WAME):最も厳しい開示を求める
9-3.NIH:研究費申請書への規則
9-4.4機関の規則の対照表
9-5.有力学術誌5誌の規則の詳細
9-6.物理学・天文学・化学:開示の細かさが違う
9-7.工学・計算機科学:学術誌より国際会議が主戦場
9-8.arXiv:開示より「確認したか」を問う
9-9.数学・統計学:証明が正しいと誰が保証するのか
9-10.社会科学:心理学、経済学、政治学
9-11.人文学:執筆そのものを禁じる学術誌がある
9-12.NIH以外の助成機関:科学庁(NSF)、UKRI、ERC
ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー
略語一覧
- ①国際医誌編委(ICMJE):医学雑誌編集者国際委員会(International Committee of Medical Journal Editors)
- ②出版規範委員会(COPE):Committee on Publication Ethics
- ③世界医編集協(WAME):世界医学編集者協会(World Association of Medical Editors)
- ④NIH:米国のNational Institutes of Health
- ⑤米国物理学会(APS):American Physical Society
- ⑥米国天文学会(AAS):American Astronomical Society
- ⑦米国化学会(ACS):American Chemical Society
- ⑧英国王立化学会(RSC):Royal Society of Chemistry
- ⑨IEEE:米国電気電子学会(Institute of Electrical and Electronics Engineers)
- ⑩米国計算機学会(ACM):Association for Computing Machinery
- ⑪ACL:計算言語学会(Association for Computational Linguistics)
- ⑫米国心理学会(APA):American Psychological Association
- ⑬米国経済学会(AEA):American Economic Association
- ⑭米国の科学庁(NSF):U.S. National Science Foundation
- ⑮英国研究イノベーション機構(UKRI):UK Research and Innovation
- ⑯欧州研究会議(ERC):European Research Council
1.はじめに:研究者は何に従えばよいのか
ーー白楽の質問ーー
前々稿(7-200)では、米国・研究公正局(Office of Research Integrity、ORI)の生成AI指針を読んだ。前稿(7-201)では、生成AIの使用をどこまで開示すべきかを論じたレズニックとホセイニの論文を読んだ。
では、研究者が論文を書く時、生成AIの使用について、実際にはどの規則に従えばよいのか?
ーーAIの回答ーー
前稿のレズニックとホセイニの論文は、開示の考え方を示した「提案」である。研究者を直接しばる規則ではない。
研究公正局の指針も、「研究不正に当たるかどうか」を判断するための基準である。日々の論文執筆の細かい手順までは書いていない。
研究者が実際に従う規則は、大きく分けて次の4つの層がある。
- 第1層:国際的な編集者団体の勧告。国際医誌編委(ICMJE)、出版規範委員会(COPE)、世界医編集協(WAME)など。それ自体に強制力はない。しかし、多くの学術誌が、この勧告を自誌の投稿規定に取り込んでいる。
- 第2層:投稿先の学術誌・出版社の投稿規定。研究者にとって最も直接的な規則。違反すれば、不採択や論文撤回になる。
- 第3層:助成機関の規則。NIHなど。研究費の申請書に適用される。
- 第4層:大学・研究所の規則。研究者は、所属機関の研究倫理規程や生成AIの指針に従わなければならない。研究不正の調査も、通常は所属機関が行なう。ただし、研究活動に踏み込んだ生成AIの規則を持つ機関は、まだ少ない。指針があっても、教育や授業が中心である(6章)。
なお、この4層の中身は分野で違う。国際医誌編委(ICMJE)と世界医編集協(WAME)は医学の団体である。一方、出版規範委員会(COPE)は分野を問わない団体である。
そこで本稿は、代表的な規則に絞って、2章で医学系の事実上の標準である国際医誌編委(ICMJE)、3章で有力学術誌5誌、4章で他の分野、5章で開示の実態、6章で所属する大学・研究所の規則を記述する。7章に守るべき最低線を示し、8章に白楽の感想を書いた。
その他の団体、学会、助成機関の規則の詳しい内容は、9章に補足としてまとめた。規則は、2026年11月時点で確認できた範囲の最新版。一部は二次資料による。その場合は明記する。
タイトルに「世界の開示基準」と書いたが、しかし、学問の全分野を網羅したわけではない。農学、地球科学、法学などは扱っていない。各分野の代表的な学会・学術誌を選んだ。
注意してほしいのは、規則が毎年のように変わることである。
例えば、ChatGPTが2022年11月に公開されてから、主な規則は次のように変わってきた(Resnik DB, Hosseini M. 2026)。
- 国際医誌編委(ICMJE):2023年に初めて生成AIに触れ、カバーレターと投稿論文の両方で使い方を説明せよ、とした。2024年には、文章補助なら謝辞、データ収集・解析・図の作成なら方法の節、という例を加えた。
- 世界医編集協(WAME):2023年1月の第1版は、使用の開示を広く勧めるものであった。同年5月の第2版は、プロンプト、ツールの種類とバージョン、研究での役割の明記を求めた。
- サイエンス誌(Science):2023年1月には生成AIの使用を全面的に禁じていた。それが同年11月には、完全な開示を条件に、原稿の執筆や表現への使用を認めるように変わった。
たとえば、レズニックとホセイニの論文が引用した国際医誌編委(ICMJE)の規定は2024年版であった。しかし国際医誌編委(ICMJE)は、2026年1月に改訂している。学術誌「JAMA」も、2026年8月に規則を改訂した。
本稿の内容も、いずれ古くなる。投稿前には、必ず投稿先の最新の規定を確認してほしい。
2.国際医誌編委(ICMJE):医学系学術誌の事実上の標準
ーー白楽の質問ーー
まず、国際医誌編委(ICMJE)の規則を教えてほしい。2026年1月の改訂で、何が変わったのか?
ーーAIの回答ーー
国際医誌編委(ICMJE)は、主要な医学系学術誌の編集者でつくる団体である。
その勧告は、医学系学術誌の投稿規定の事実上の標準になっている。国際医誌編委(ICMJE)の加盟誌でない学術誌の多くも、自主的にこの勧告を使っている(国際医誌編委(ICMJE)の勧告(2026年1月改訂)第I.B節)。
国際医誌編委(ICMJE)は2026年1月の改訂で、生成AIを扱う独立の節「第V節 出版におけるAIの使用」を新しく設けた。それまでAIの規定は、著者在順の節の中の1項目にすぎなかった(国際医誌編委(ICMJE)「Up-Dated ICMJE Recommendations (January 2026)」)。
主な規定は次のとおりである(以下、国際医誌編委(ICMJE)の勧告(2026年1月改訂)による)。
■AIは著者になれない(第II.A.4節、第V.A節)
- ChatGPTなどのチャットボットを、著者にしてはいけない。
- 理由は、AIが研究の正確さ・公正・オリジナリティに責任を持てないからだ。この責任を負えることが、著者になる条件。
- AIを著者として「引用」することも、禁じている。
■投稿時に開示する(第II.A.4節、第IV.A.3.d節)
- 学術誌は投稿時に、著者がAIを使ったかどうかを開示すべきだ、としている。対象は、大規模言語モデル、チャットボット、画像生成AIなど。
- 使った著者は、カバーレターと論文本体の両方で、どう使ったかを説明する。
- 文章作成の補助に使った場合は、謝辞の節に書く。
- データの収集・解析や図の作成に使った場合は、方法の節に書く。
- 研究そのものにAIを使った場合は、方法の節に、他の研究者が同じことをできる程度に詳しく書く。使ったツール、バージョン、必要ならプロンプト(AIへの指示文)も書く。
■内容の責任は人間が負う(第V節、第V.A節)
- AIの答えは、もっともらしく見えても、間違っていたり、不完全だったり、偏っていたりする。だから著者は、AIが作った内容を必ず確認し、直さなければならない。
- AIは、出典を示さずに他人の文章を取り込むことがある。出典を示し、必要なら許可を取るのは、人間の責任。AIが作った文章や画像も含めて、論文に盗用がないことを確認する。
■引用文献を確かめる(第IV.A.3.g節、第V.A節)
- AIが作った文章を、「一次情報源」として引用してはいけない。
- 引用した文献が、本文の記述を本当に裏付けているかを、著者が保証しなければならない。
- 引用の誤りを減らすため、PubMedなどの文献データベースか原典で、文献が正しいかを確かめる。撤回論文を引用していないかも確かめる。
■開示しなければ、不正行為になりうる(第V.A節)
2026年版で最も重要な追加は、これだ。
AIの使用を開示しないと、訂正などの措置が必要になることがある。状況によっては、不正行為と見なされうると、2026年版に書き加えられた。
■査読者と編集者のAI使用(第V.B節、第V.C節)
- 査読者は、学術誌のAI方針に従うか、査読にAIを使ってよいか査読前に学術誌の許可を得なければならない。
- 秘密が守られる保証のないAIに、著者の許可なく原稿をAIに投入してはいけない。原稿は、著者だけの秘密文書だからだ。
- AIを使った査読者は、AI使用を学術誌に伝える。
- 編集者向けの節では、スペルや文法の修正にAIを使うのは、一般に許される、としている。特に、母語でない言語で論文を書く著者には役に立つ。一方、内容そのものをAIに作らせることは、研究ごとに判断しなければならない。
- 著者は、AIの使用を尋ねられても開示しないことがある。編集者はそのことを念頭に置くべきだ、ともしている。
3.有力学術誌5誌の規則:開示の場所はばらばら
ーー白楽の質問ーー
実際に投稿する時、研究者は学術誌の投稿規定に従うことになる。有力学術誌5誌は、それぞれどんな規則を定めているのか? 比べると、何がわかるのか?
ーーAIの回答ーー
ネイチャー誌、サイエンス誌、JAMA、NEJM、ランセット誌の規則を、表1にまとめた。各誌の規則の詳しい説明は、9-5節に書いた。
表1.有力学術誌5誌の生成AIの規則(2026年11月時点)
出典:9-5節で示した各誌の方針文書と解説をもとにAnthropic Claudeが作表。サイエンス誌、NEJM、ランセット誌は二次資料を含む。投稿前には必ず各誌の最新の投稿規定を確認されたい。
記号(厳しい順):✕=原則として使えない、▲=強い制限がある、△=開示すれば使える、◯=開示なしで使える、-=明示なし。色は、制限の厳しい順に暖色から寒色へ並べた。記号は、規則を本稿が要約したものである。細かい条件は、各欄の文章を見てほしい。
| 学術誌(出版社) | 文章の生成 | 校正 | AIが作った画像 | 開示の場所・内容 | 特徴 |
|---|---|---|---|---|---|
| ネイチャー誌(Nature)と系列誌(シュプリンガー・ネイチャー社) | △ 開示すれば可 |
◯ 開示不要 |
✕ 原則として掲載不可(AIそのものを扱う記事などは個別に判断) |
大規模言語モデルの使用は方法の節に記載(方法の節がなければ適切な別の箇所) | 査読者は原稿を生成AIにアップロードしない |
| サイエンス誌(Science)と系列誌(米国科学振興協会) | △ 開示すれば可 |
- (明示なし) |
▲ 編集者の明示的な許可がなければ不可 |
カバーレターと謝辞。研究に使った場合は方法の節に、プロンプトとバージョンも | 2023年1月の全面禁止から、同年11月に開示を条件に容認。AIが書いた文献の引用も不可 |
| 米国医師会雑誌(JAMA)と系列誌 | ▲ 開示すれば可。意見論文・投書の下書きは禁止 |
◯ 文法・スペルのチェックは開示不要 |
▲ 臨床画像・臨床イラストは、研究デザインの一部でない限り不可。データのグラフは図の説明文に記載すれば可 |
謝辞に、ツール名、バージョン、製造元、使用日、使った箇所と使い方、著者が責任を負う旨。研究での使用は方法の節 | 2026年8月の改訂で、参考文献の生成・整形、意見論文・投書の下書き、査読への回答にAIを使うことを禁止 |
| ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディシン(NEJM) | △ 開示すれば可 |
- (明示なし) |
△ 開示が必要(AIで画像を編集し、撤回された例がある) |
国際医誌編委(ICMJE)に準じ、カバーレターと論文本体の両方 | 国際医誌編委(ICMJE)の勧告に忠実 |
| ランセット誌(The Lancet)と系列誌(エルゼビア社) | △ 開示すれば可 |
◯ 文法・スペル・参考文献のチェックなど基本的な道具は開示不要 |
✕ 不可 |
執筆での使用は、参考文献の前に「宣言」の節を設けて記載。研究での使用は方法の節 | 親会社エルゼビア社の方針に準じる |
表1から、次の3点がわかる。
- 開示の場所は、有力誌の間でもばらばらだ。ネイチャー誌は「方法の節」、JAMAは「謝辞」、ランセット誌は「参考文献の前の宣言の節」。サイエンス誌とNEJMは「カバーレター」にも書かせる。前稿のレズニックとホセイニは謝辞での開示を勧めないとしたが、JAMAとサイエンス誌は謝辞を指定している。
- 文法やスペルの修正は、多くの学術誌で開示しなくてよくなっている。ネイチャー誌、JAMA、ランセット誌は、はっきり不要としている。レズニックとホセイニの「任意」「不要」の線引きと、おおむね重なる。
- AIが作った画像には、文章より厳しい。文章は開示すれば使える。しかし画像は、5誌とも原則禁止か、強い制限を設けている。研究データを示す画像をAIで作れば、ねつ造になりうるからだ。
4.他の分野の規則:生物医学と何が違うか
ーー白楽の質問ーー
ここまでは主に生物医学の話だった。では、物理学、化学、工学、計算機科学、数学、社会科学、人文学の規則はどうなっているのか? 生物医学と比べて、何が言えるのか?
ーーAIの回答ーー
各分野の代表的な学会・学術誌・国際会議の規則を、表2にまとめた。各分野の詳しい説明は、9-6~9-11節に書いた。
表2.生物医学以外の分野の生成AIの規則(2026年11月時点)
出典:9-6~9-11節に示した各文書をもとにAnthropic Claudeが作表。「(明示なし)」は、本稿で読んだ範囲に記述がなかったことを示す。「開示すれば可と読める」は本稿の解釈。投稿前には必ず各誌の最新の投稿規定を確認されたい。
記号(厳しい順):✕=原則として使えない、▲=強い制限がある、△=開示すれば使える、◯=開示なしで使える、-=明示なし。色は、制限の厳しい順に暖色から寒色へ並べた。記号は、規則を本稿が要約したものである。細かい条件は、各欄の文章を見てほしい。
| 学術誌・団体 | 文章の生成 | 校正 | AIが作った図・画像 | 開示の場所と内容 |
|---|---|---|---|---|
| 物理学:米国物理学会(APS) | △ 認める(2026年6月) |
- 軽い編集の開示規定は旧方針。新方針は実質的な使用を開示 |
△ 図の生成も認める範囲に入る(二次資料) |
論文に、ツール名・バージョン、補助の内容、指示と検証の方法 |
| 天文学:Astronomy & Astrophysics | △ 開示すれば可と読める |
◯ 不要 |
- (明示なし) |
投稿時に、ツールと役割。コーディング・情報検索は開示不要 |
| 化学:米国化学会(ACS) | ▲ 開示すれば可。過度なら不採択も |
△ すべての使用を開示(二次資料) |
△ 開示すれば可。表紙画像は説明文に記載 |
謝辞。実質的な使用は方法の節 |
| 化学:英国王立化学会(RSC) | △ 開示すれば可 |
△ 開示の対象と読める |
△ 開示必要 |
実験の節か謝辞 |
| 工学:IEEE | △ 開示すれば可 |
◯ 対象外だが開示を推奨 |
△ 開示すれば可 |
謝辞に、AI名、使った節、使用の程度 |
| 計算機科学:米国計算機学会(ACM) | ▲ 可。ただし主にAIの産物は不可 |
◯ 不要 |
△ 開示すれば可 |
使用量に応じ、脚注、謝辞、付録。節全体ならプロンプトも |
| 計算機科学:NeurIPS 2025本体 | ◯ 可 |
◯ 不要 |
- (明示なし) |
研究手法の重要部分のみ記載。執筆のみは申告不要 |
| 分野横断:arXiv | △ 可。確認は著者の責任 |
- (明示なし) |
- (明示なし) |
分野の基準で報告。未確認の証拠があれば1年投稿禁止 |
| 数学:Annals of Mathematics | ✕ AI製品で生成した論文は審査しない |
- (明示なし) |
- (明示なし) |
補足情報に、範囲と目的 |
| 心理学:米国心理学会(APA) | △ 開示すれば可 |
△ 大幅な校正は開示 |
△ 開示すれば可 |
使い方ごとに、序論、著者注、方法の節などに |
| 経済学:米国経済学会(AEA) | △ 開示すれば可 |
△ 編集も説明する |
- (明示なし) |
投稿手続きで簡潔に |
| 政治学:AJPS | ▲ 補助としてのみ可 |
◯ 生成を伴わない最小限は不要 |
△ 申告必要 |
脚注と質問票。未申告は不採択の理由 |
| 社会科学:サージ社(Sage) | △ 開示すれば可 |
◯ 不要 |
▲ 説明図は開示。新規の研究画像と偽るのは不可 |
方法の節か謝辞。投稿時にも |
| 考古学:American Journal of Archaeology | ✕ 禁止 |
◯ 不要 |
▲ 開示し、編集者の承認が必要 |
投稿時に開示し、脚注に |
| 人文社会ほか:ケンブリッジ大学出版局 | △ 申告すれば可(二次資料含む) |
◯ 文法・スペルは不要 |
△ 図の説明文に記載。権利の確認も |
申告し、明確に説明 |
表2を、表1(有力学術誌5誌)や表3(生物医学の4機関、9-4節)と比べると、次の5点が言える。
- 全分野で一致するのは2点だけ。「AIは著者になれない」と「内容の責任は人間が負う」。
- 「使ったら開示する」は、全分野の一致点ではない。生物医学の4機関では3点が一致する(表3、9-4節)。しかし、それは生物医学の話だ。NeurIPS 2025は執筆だけなら申告不要。Astronomy & Astrophysicsはコーディングも開示不要。
- 文章の生成への態度が、最も割れている。考古学の学術誌は禁止、NeurIPSの意見論文部門は実質禁止、米国物理学会(APS)は容認。背景には、文章そのものが研究成果である分野と、データや結果が研究成果である分野の違いがあると思われる。
- 校正の扱いも割れている。不要(ネイチャー誌、JAMA、米国計算機学会、サージ社)、推奨(IEEE)、必要(米国経済学会)、必要と読める(英国王立化学会)。「文法の修正は開示しなくてよい」という常識は、全分野では通用しない。
- 画像の厳しさは、生物医学に特徴的だ。IEEE、米国計算機学会、米国化学会は、開示すればAIの図を認めている。生物医学系が厳しいのは、臨床画像などが証拠そのものだからだろう。ただし、どの分野でも、AI画像を実データとして示すことは認められない。
規模の大きい出版社の方針は、分野をまたいで効く。たとえばワイリー社は、原稿の実質的な編集、作成、翻訳に使えば開示を求め、スペルや文法の補助は除外する(Yan J ほか. “Generative AI in Publishing: An Editors’ Panel on Ethics and Policies.” arXiv:2610.10224(2026年))。元の研究データや結果をAIで作る・変えることは認めない(Enago「Wiley AI Guidelines」。二次資料)。
分類をそろえる動きもある。国際STM出版社協会は2025年9月に、原稿準備でのAI使用の分類を公表した。統一の規則ではなく、出版社が各自の方針を作る枠組み(NISO「STM Releases Recommendations for Classification of AI Use in Manuscript Preparation」(2025年9月))。
5.開示の実態は分野でどう違うか
ーー白楽の質問ーー
規則があっても、守られなければ意味がない。実際に開示されているのか? 分野で違うのか?
ーーAIの回答ーー
規則はほぼ整った。しかし、開示の実態は規則と大きくずれている。
■学術誌:開示はほぼゼロ
ヨンユエン・ホー(Yongyuan He)とイー・ブー(Yi Bu)は、5,114誌と約520万本の論文を調べた(He Y, Bu Y. “Academic journals’ AI policies fail to curb the surge in AI-assisted academic writing.” Proc Natl Acad Sci USA 2026;123(9):e2526734123(プレプリント版))。
- 約70%の学術誌が、AIの方針を持っていた。
- 方針の有無で、AI文章の増え方に有意な差はなかった。
- 全文を調べた論文のうち、2023年以降の75,172本で、執筆へのAI使用を開示したのは76本(約0.1%)だった。
- 2025年第1四半期では、AI使用の統計的な痕跡がある論文40本に対し、開示は1本という割合だった。
- AI文章の増加は、物理科学が最大で、社会科学は比較的小さかった。
ただし、全文を調べた論文はオープンアクセスに偏る可能性がある。AI使用の推定も集団レベルの確率で、個々の論文を判定したものではない。また、発表までの時間差もある。
■国際会議:欄があれば書く
モハパトラ(Arati Mohapatra)とプルティ(Danish Pruthi)の調査では、開示文があった論文は、EMNLP 2025の採択論文の40%、ICLR 2026の投稿論文の64%だった(Mohapatra A, Pruthi D. “Expectations and Practices around AI Disclosure in CS Research.” arXiv:2608.23271(2026年))。
ヨンユエン・ホー論文の0.1%とは桁が違う。対象も時期も違うので単純には比べられない。しかし、会議では投稿時に開示の「欄」が用意されている。開示の「欄」を設けることが開示を促進すると思われる。
もっとも、中身には問題がある。
- 開示の多くは、文章の手直し(ICLR 96.5%、EMNLP 81.4%)。
- 研究者の71%は責任の宣言を期待するが、宣言を含むのはEMNLP 2%、ICLR 23%であった。
- 全く同じ開示文が、ICLRの無関係な投稿95本に見つかった。形だけの開示である。その文章自体がAI製と判定された。
■規則の厳しさも分野で違う
ワン(Zhongshi Wang)とゴン(Mengyue Gong)は802誌の査読のAI方針を調べた。科学・技術・医学の学術誌は厳しく詳しい制限を設け、人文社会系は緩やかで一般的な原則にとどまる傾向であった(CASRAI「Study: 83% of High-Impact Journals Have AI Peer-Review Policies」(2026年7月23日。Wang Z, Gong M. Learned Publishing 2026;39(1)の紹介)。二次資料)。
ただし、これは査読の話だ。9-11節の考古学誌のように、著者の執筆については人文学の方が厳しい例もある。「理系は厳しく文系は緩い」とは言えない。
6.大学・研究所の規則:研究向けはまだ不十分
ーー白楽の質問ーー
研究者は、大学や研究所に所属している。研究公正に関しては、所属機関の規則が最も強く大きいしばりになっている。大学や研究所は、研究者の研究活動でのAI使用とその開示について、どのような規則を設けているのか?
ーーAIの回答ーー
結論から言うと、生成AIの指針を持つ有力大学は増えた。しかし、研究者向けの規則は不十分である。
■指針そのものは増えた
- 世界の上位200大学(QS 2026年)を2026年4月に調べた研究では、180大学(90%)が公開の指針を持っていた。全面禁止の大学はなかった(Ullah M, Kamel Boulos MN. “Assessing Generative Artificial Intelligence Tools Usage Guidelines at the Top 200 Universities Worldwide.” Future Internet 2026)。
- ただし、これは上位大学の話だ。全世界の大学の実態ではない。
- 指針の内容で多いのは、学問の誠実さ(93%)と、授業や成績評価での使い方(83%)。不正使用の通報の仕組みは18%、プロンプトの記録を求める指針は38%にとどまった。
■研究者向けは少ない
- 米国の上位50大学の指針を2024年春に調べた研究では、教員向けの指針は47大学(94%)にあった。しかし、研究者向けは9大学(18%)だけであった。著者らは、研究者向けの指針は未発達だ、としている(An Y, Yu JH, James S. “Investigating the higher education institutions’ guidelines and policies regarding the use of generative AI in teaching, learning, research, and administration.” Int J Educ Technol High Educ 2025;22:10)。
- この調査は2年以上前のものだ。今はもっと増えた可能性がある。しかし、研究者向けに絞った新しい世界規模の調査は見つからなかった。
- 有力大学の多くは、全学の基本方針の下で、学部や教員に判断を任せている。研究向けの規定は、未公開の研究情報を外部のAIに入れないなど、データの保護が中心である(thesify「Generative AI Policies at the World’s Top Universities: 2026 Update」。二次資料)。
- 論文での開示の手順まで定めた機関は、本稿で見た範囲では少ない。多くは投稿先の規定に任せていると思われる。
■日本:教育向けが中心
- 日中米の比較研究によると、米国の上位31大学はすべて指針を出していた。日本のスーパーグローバル大学37校のうち、10校は指針を出していなかった。中国の42大学で指針を出したのは6校であった(Li M ほか. “A framework for developing university policies on generative AI governance: a cross-national comparative study.” Studies in Higher Education 2026(プレプリント版))。
- 同じ研究は、日本の指針は主に教育と評価を扱う、としている。
- 研究に踏み込んだ例もある。大阪体育大学の基本方針(2026年4月)は、利用の範囲と過程を示すこと、未公開の研究情報を不適切に入力しないことを求めている。具体的な扱いは、別に定めるガイドラインによる、としている(大阪体育大学「大阪体育大学の生成AIの利用に関する基本方針」(2026年4月))。
- 日本の大学・研究所のうち、研究向けの規則を持つ機関の割合を示す全国調査は、見つからなかった。文部科学省の研究不正ガイドラインが生成AIにどう対応するのかも、確認できなかった。
- 議論は始まったところだ。AMEDは2026年11月30日に、生成AI時代の研究公正を主題とするシンポジウムを開くとある(AMED「令和8年度 研究公正シンポジウム」、以下のパンフレット出典同)。

所属機関に規則がない場合、研究者は投稿先の規定に従うことになる。機関の規則づくりの手本としては、欧州委員会の指針(第3版、2026年5月)がある(カレントアウェアネス・ポータルの紹介記事)。
7.研究者が守るべき最低線
ーー白楽の質問ーー
分野によって規則がこれだけ違うと、研究者は困る。結局、何を守ればよいのか? 全分野に通じる最低線を示してほしい。
ーーAIの回答ーー
規則は分野によって違う。しかし、共通する部分と、最も厳しい規定を踏まえれば、守るべき最低線が見えてくる。
2026年11月時点で、次の7点を守れば、本稿で見た規則の大半に沿うことになる。ただし、投稿先の規定が優先である。
- AIを著者にしない。AIを著者として引用もしない。
- 投稿先の規定を、投稿のたびに確認する。学術誌、国際会議、プレプリントサーバー、助成機関、所属機関のそれぞれに規定がある。所属機関に規則がなくても、投稿先の規定は免除されない。開示の場所(方法の節、謝辞、脚注、宣言の節、カバーレター、投稿画面)は投稿先ごとに違い、規定は毎年のように変わる。
- 使ったら、AIの名前・バージョン・使った日付・使い方・確かめ方を書く。使用の記録とAIの出力は、最初から保存しておく。研究にAIを使った場合は、方法の節に、プロンプトも含めて、他の研究者が同じことをできる程度に詳しく書く。校正も開示が必要という学術誌もある。
- AIの答えは、すべて自分で確かめる。共著者の分も確かめる。特に参考文献は、AIに作らせない。1本ずつ原典で、実在するか、内容が合っているかを確かめる。AIの発言の消し忘れがないよう、投稿前に全文を読む。数学の証明は、自分で説明できるものだけを載せる。
- 研究データを示す画像を、AIで作ったり加工したりしない。加工した場合は、その方法を図の説明文に書き、元の画像を保存しておく。模式図や説明図の扱いは、分野で違う。
- 未発表の原稿・データや他人の個人情報を、秘密が守られる保証のないAIに入れない。査読を引き受けた原稿、審査中の研究費申請書、研究参加者の資料は、特にそうだ。
- 研究の中心となる主張と解釈は、自分の頭で作り、自分の言葉で書く。執筆へのAI使用を禁じる学術誌がある。質的研究の解釈をAIに任せることを禁じる出版社もある。
迷った時は、開示する方を選んでほしい。開示しすぎたこと自体を罰する規則は、見つからなかった。しかし、開示しなさすぎれば、国際医誌編委(ICMJE)が言うように、不正行為と見なされることがある。ただし、禁止された使い方は、開示しても許されない。
8.白楽の感想
《1》参考文献をAIに作らせるな:JAMAの改訂は白楽の論点と同じ方向
前々稿(7-200)で白楽は、研究公正局の指針が「AIが作った架空の引用文献は、原則としてねつ造に当たらない」とした点に、強い違和感があった。 → 7-200 米国・研究公正局の生成AI方針 | 白楽の研究者倫理
今回調べた学術誌側の規則は、はっきり言って、研究公正局の指針より厳しい。
国際医誌編委(ICMJE)は、引用した文献が本文の記述を本当に裏付けていることを、著者が保証せよ、としている。
JAMAは2026年8月の改訂で、参考文献の作成や整形にAIを使うこと自体をやめさせた。架空の文献を含む原稿が、実際に届いていたからである。 → Flanagin A ほか. “Updated Guidance for Author Use of AI in Medical Publication.” JAMA 2026;336(11):926-928
興味深いことに、前稿で読んだレズニックとホセイニ自身も、2026年に「生成AIが作った架空の引用文献は、引用がデータとして働く場合には研究不正になりうる」という論文を出している(Resnik DB, Hosseini M. “Hallucinated citations produced by generative artificial intelligence may constitute research misconduct when citations function as data in scholarly papers.” Accountability in Research 2026)。
他分野の動きは、さらに厳しい。arXivは架空の文献を確認不足の「動かぬ証拠」とし、1年の投稿禁止を科している。ACL 2026は、採択済みの100論文以上の採択を取り消した。取り消しの理由は、AIを使ったことではなく、実在しない文献を引用したことである。声明は、架空の文献は人間が書いてもAIが作っても、同じく倫理規定に違反する、と言い切った。
米国の科学庁(NSF)は、研究不正の定義そのものに「AIベースのツール」を書き加えた(米国の科学庁(NSF)「Policy Notice: Implementation of Policy Changes to Proposal and Award Policies and Procedures Guide (PAPPG) 24-1, Supplement 1」(2025年12月8日))。白楽には、研究公正局の指針より一歩進んでいるように見える。
研究不正の法的な定義はともかく、学術の現場では、架空の文献は「著者の責任で防ぐべき重大な誤り」になっている。これは白楽の論点と同じ方向である。
参考文献を1本ずつ原典で確かめる。面倒だが、それができない研究者に論文を書く資格はない、と白楽は思う。
《2》開示率が低いのは、正直者が損をする仕組みだからだ
JAMAの論説によれば、著者がAIの使用を開示する割合はとても低い。理由の一つは、開示すると審査で不利になるという心配である。 → Flanagin A ほか. “Updated Guidance for Author Use of AI in Medical Publication.” JAMA 2026;336(11):926-928
ヨンユエン・ホー(Yongyuan He)とイー・ブー(Yi Bu)の調査では、開示した論文は約0.1%だった。これでは規則がないのと同じである。
国際医誌編委(ICMJE)は2026年に、開示しなければ不正行為と見なされうる、と書き加えた。いわば「ムチ」である。
しかし、正直に開示した人が審査で不利になるなら、ムチだけでは開示は増えない。見つからなければ得をする、からである。
欧州委員会の「研究における生成AIの責任ある使用に関する生きた指針」は、大学・研究所に対し、研究者が不利益を恐れずにAIの使用を開示できる「信頼の雰囲気」を作るよう求めている(欧州委員会「Living guidelines on the responsible use of generative AI in research」第3版(2026年5月))。
前稿でレズニックとホセイニが提案した「文法の修正などの開示は、査読者に見せない」という方法も、その一つだろう。
他分野には、実例がある。セージ社は「開示だけを理由に不採択にしない」としている。英国研究イノベーション機構(UKRI)は、AI使用の情報は審査に影響しない、と書いた。開示の場所を用意した国際会議では、開示文のある論文が4割~6割あった。
ただし、全く同じ開示文が95本に使われていた例は、笑えない。開示も形だけなら、意味がない。
学術誌は、ムチと同時に、正直者が損をしない仕組み、イヤ、正直者が得する仕組み、を作るべきである。全学術誌が、投稿画面に開示の欄を設け、「不利に扱わない」と明記するだけでは足りない。さらなる工夫が必要だ。
《3》AIの規則は分野で違う:研究倫理教育で具体的に教えよ
有力学術誌5誌は、AIが作った文章には寛容になってきた。しかし画像には厳しい。原則禁止か、強い制限である。一方、工学や計算機科学は開示すれば図を認める。人文学の考古学誌は、逆に、文章をAIに書かせることを禁じた。
NEJMでは、AIで画像を編集した論文が撤回された。著者は「学術誌のAI方針を知らなかった」と述べた(単なる言い訳かもしれないが・・・)。
前々稿(7-200)で見たとおり、研究公正局の指針も、スマートフォンのカメラが撮影者の知らないうちにAIで画像を変える例を挙げ、「誠実な誤り」だと証明する責任は研究者側にある、とした。
つまり、悪意がなくても、AIによる画像の加工は論文撤回や研究不正の疑いにつながる。
日本の大学・研究所の研究倫理教育でも、「研究データの画像は、AIで作らない・加工しない。加工したら書く。元の画像を残す」ことを、具体的に教えるべきだと白楽は思う。
同時に、医学の規則を全学に一律に当てはめてはいけない。ある分野で開示不要の校正が、別の分野では開示の対象になる。大学全体の指針に加えて、分野ごとの教材が必要である。
所属機関の規則は、最も手薄である。世界の上位大学でも、研究者向けの指針は少なかった。日本の大学・研究所は、授業向けの指針で止まらず、研究向けの指針を作るべきだと白楽は思う。研究不正の調査を担うのは、所属機関だからである。
日本の学会でも、日本森林学会誌(日本森林学会誌「生成AI利用に関する基本方針」(2025年12月23日))や日本広報学会(日本広報学会「研究活動におけるAIツール利用ガイドライン」公開の発表(2026年6月30日公開))が規定を作り始めた。だが、分野を超えて比べた資料は乏しい。学協会は、自分の分野の国際的な規則を調べ、会員に示してほしい。
9.補足:規則の詳細
本章には、2~6章で取り上げなかった団体の規則と、各学術誌・各分野の規則の詳しい内容をまとめた。関心のある節だけ読んでほしい。
9-1.出版規範委員会(COPE):出版倫理の国際団体の声明
ーー白楽の質問ーー
出版規範委員会(COPE)は、生成AIについてどう定めているのか? 国際医誌編委(ICMJE)との違いは?
ーーAIの回答ーー
出版規範委員会(COPE)は、論文出版の規範に関する国際団体である。多くの出版社・学術誌が会員になっている。
出版規範委員会(COPE)は2023年2月13日に、声明「著者在順とAIツール(Authorship and AI tools)」を出した(オクラホマ州立大学図書館「Publisher Policies on AI」)。
声明は短いだが、要点ははっきりしている(出版規範委員会(COPE)「Authorship and AI tools」)。
- 著者在順:AIは著者になれない。研究に責任を負えないからだ。また、法人格がないので、利益相反があるかどうかを申告することも、著作権の契約を結ぶこともできない。
- 開示:原稿の執筆、画像や図の作成、データの収集・解析にAIを使った著者は、方法の節などで、どのツールをどう使ったかを開示しなければならない。
- 責任:著者は、AIが作った部分も含めて、原稿の内容に全面的な責任を負う。出版倫理に違反すれば、その責任を問われる。
声明は、世界医編集協(WAME)やJAMAネットワークなどと足並みをそろえる、と書いている。
国際医誌編委(ICMJE)との違いは、2つある。
- 出版規範委員会(COPE)は、開示の場所を「方法の節など」としており、謝辞を挙げていない。
- 開示しなくてよい使い方(文法の修正など)については、特に書いていない。
9-2.世界医編集協(WAME):最も厳しい開示を求める
ーー白楽の質問ーー
世界医編集協(WAME)の勧告は、何が特徴なのか?
ーーAIの回答ーー
世界医編集協(WAME)は、医学系学術誌の編集者の国際団体である。
世界医編集協(WAME)は2023年1月20日に最初の勧告を出し、同年5月31日に改訂した(世界医編集協(WAME)「Chatbots, Generative AI, and Scholarly Manuscripts」(2023年5月31日改訂))。
改訂版は、チャットボットの使い方を3つに分けている。
- ①簡単な文書作業(ワープロや文法チェックの延長)
- ②アイデアや文章を作らせる
- ③研究そのものに使う
そのうえで、5つの勧告を出している。
- 勧告1:チャットボットは著者になれない。多くの国の法律では、著者は法的な人格を持つ者でなければならない。チャットボットは、利益相反の申告書を理解も署名もできない。
- 勧告2:使ったら、使い方をはっきり示す。
- 勧告2.1:新しい文章の下書きにチャットボットを使った場合は、謝辞の節に書く。文章や表・図を作るのに使ったプロンプトを、すべて示す。
- 勧告2.2:解析、表や図の作成、プログラムの作成に使った場合は、要旨と方法の節の両方に書く。結果を作ったプロンプトの全文、AIに聞いた日時、AIの名前とバージョンを示す。他の研究者が同じことを試せるようにし、改ざんを見つけやすくするためだ。
- 勧告3:チャットボットの答えの責任は、著者にある。盗用とは、文章をそのまま写すことだけではない。他人の論文内容やアイデアを、自分のものとして示すことも含む。AIの答えに盗用・ねつ造・改ざんがあれば、研究不正になりうる。また、チャットボットは反対意見を省くことがあるので、反対意見を探して論文に入れるのも著者の責任だ、としている。
- 勧告4:編集者と査読者も、チャットボットを使ったら明示する。チャットボットは入力された原稿を覚えてしまうので、原稿を入力すれば秘密を守る義務に反する。
- 勧告5:編集者には、AIが作った内容を見つける道具が必要だ。この道具は、資金の乏しい学術誌の編集者でも、支払い能力にかかわらず使えるようにすべきだ、としている。
プロンプトの全文と、AIに聞いた日時まで示すことを要求する世界医編集協(WAME)は、国際的な規則の中で最も厳しい。
9-3.NIH:研究費申請書への規則
ーー白楽の質問ーー
論文だけでなく、研究費の申請書にも規則があるのか?
ーーAIの回答ーー
ある。
米国のNIHは、2025年7月17日に通知「NOT-OD-25-132:NIHへの研究費申請の公平性と独自性を支える」を出した。2025年9月25日以降の申請に適用されている(NIH「NOT-OD-25-132: Supporting Fairness and Originality in NIH Research Applications」)。
背景には、1人の研究責任者が大量の申請書を出し、その一部がAIで作られていたらしい、という事態があった。
通知の要点は次のとおり。
- 実質的にAIで作られた申請書や、AIで実質的に作られた部分を含む申請書は、申請者自身のアイデアとは見なさない。
- NIHは、AIが作った内容を見つける最新の技術を使い続ける。
- 採択された後でAIが作った内容が見つかった場合は、研究公正局に調査を依頼することがある。また、研究費の返還、今後の研究費の差し止め、研究費の停止・打ち切りなどの措置もありうる(ノースカロライナ州立大学「NIH Policy Update on Application Submissions and AI Usage」)。
- あわせて、研究責任者1人あたりの申請数を、年に6件までに制限した。
ただし、NIHは「AIを一切使うな」とは言っていない。申請書作りの限られた部分や、特定の状況では、AIを使ってもよい場合がある、としている(thesify「NIH AI grant applications 2026」)。
また、申請書を審査する人が、申請書の分析や審査意見の作成にAIを使うことは、秘密を守るため、別の通知(NOT-OD-23-149)ですでに禁じている(CASRAI「NIH AI policy」)。
9-4.4機関の規則の対照表
ーー白楽の質問ーー
ここまでの4機関の規則を、表にまとめてほしい。どこが同じで、どこが違うのか?
ーーAIの回答ーー
表3にまとめた。参考として、研究公正局の指針と、前稿のレズニックとホセイニの提案も加えている。
表3.生成AIの使用に関する主要な規則の対照表(2026年11月時点)
出典:国際医誌編委(ICMJE)の勧告(2026年1月)、出版規範委員会(COPE)「Authorship and AI tools」、世界医編集協(WAME)の勧告(2023年5月)、NIH NOT-OD-25-132、研究公正局の指針(2026年8月)、Resnik DB, Hosseini M. 2026をもとにAnthropic Claudeが作表
記号(厳しい順):✕=最も厳しい(禁止を含む)、▲=厳しい、△=中程度、◯=緩い、-=明示なし・対象外。色は、制限の厳しい順に暖色から寒色へ並べた。記号は、各欄の規則の厳しさを本稿が比べて付けたものである。
| 規則(最新版) | 対象 | AIの著者在順 | 開示の範囲 | 開示の場所・内容 | 違反・未開示の扱い |
|---|---|---|---|---|---|
| ①国際医誌編委(ICMJE)の勧告(2026年1月) | 医学系学術誌の著者・査読者・編集者 | ✕ 不可。AIを著者として引用することも不可 |
△ 使ったかどうかを投稿時に開示。スペル・文法の修正は一般に許容されるとする |
▲ カバーレターと論文本体。文章補助は謝辞、データ収集・解析・図は方法の節。研究の実施に使ったらツール・バージョン・プロンプト |
▲ 未開示は訂正などの措置が必要になりうるし、状況によっては不正行為と見なされうる |
| ②出版規範委員会(COPE)の声明(2023年2月) | 学術誌全般(会員の出版社・学術誌) | ✕ 不可(責任を負えない、利益相反を表明できない、著作権を管理できない) |
△ 執筆、画像・図の作成、データの収集・解析に使った場合 |
△ 方法の節などに、どのツールをどう使ったか |
△ AIが作った部分も含め著者が全責任を負い、出版倫理の違反の責めを負う |
| ③世界医編集協(WAME)の勧告(2023年5月) | 医学系学術誌の編集者・著者・査読者 | ✕ 不可 |
▲ 使用の範囲と種類を明示 |
✕ 文章の下書きは謝辞に、使ったプロンプトすべて。解析・図表・コードは要旨と方法の節に、プロンプト全文・照会日時・ツール名とバージョン |
▲ AIの出力に盗用・ねつ造・改ざんがあれば、研究不正になりうる |
| ④NIH通知 NOT-OD-25-132(2025年7月、9月25日以降の申請に適用) | NIHへの研究費申請書 | - (対象外) |
✕ AIで実質的に作られた申請書や節は、申請者の独自の発想と見なさない |
- (開示の様式は定めていない)。NIHはAI生成の検出技術を使い続ける |
✕ 採択後に見つかれば、研究公正局への付託や、経費の不承認・打ち切りなどの措置がありうる |
| (参考)研究公正局の指針(2026年8月) | 研究不正の申立てを扱う大学・研究所 | - (言及なし) |
▲ 使ったすべての生成AIツール |
△ 使ったツールと、データを生成・処理した手順 |
▲ 開示は防御になるが免罪符ではない。未開示・不正確な記述はねつ造・改ざんの証拠になりうる |
| (参考)レズニックとホセイニの提案(2025年) | 研究と出版全般 | ✕ 不可 |
△ 意図的かつ実質的な使用は必須。文法修正などは任意。語句の提案などは不要 |
△ 本文・参考文献・補足資料。謝辞は勧めない |
- (論じていない) |
同じなのは、次の3点。
- AIは著者になれない。
- AIを使ったら開示する。
- 内容の責任は人間が負う。
違うのは、開示の場所と詳しさ。
- 国際医誌編委(ICMJE)は、「カバーレターと論文本体の両方」に書かせる。
- 出版規範委員会(COPE)は、「方法の節など」に書かせる。
- 世界医編集協(WAME)は、「謝辞、要旨、方法の節」に加えて、「プロンプトの全文」まで求める。
9-5.有力学術誌5誌の規則の詳細
ーー白楽の質問ーー
実際に投稿する時は、学術誌の投稿規定に従うことになる。全部の学術誌を調べるのは大変だし、大きな意義はない。それで、有力学術誌を適宜選んで、それぞれどんな規則を定めているのか、調べてほしい。
ーーAIの回答ーー
有力学術誌5誌の規則を、1誌ずつ説明する。
■ネイチャー誌(Nature)と系列誌(シュプリンガー・ネイチャー社)
シュプリンガー・ネイチャー社の方針は、ネイチャー誌とその系列誌に共通(シュプリンガー・ネイチャー社「Artificial Intelligence (AI)」編集方針)。
- 大規模言語モデル(ChatGPTなど)は、著者になれない。著者は研究に責任を負うが、大規模言語モデルには責任を負わせられないからだ。
- 大規模言語モデルを使った場合は、方法の節に書く。方法の節がなければ、ふさわしい別の場所に書く。
- AIによる校正(英語の手直し)は、申告しなくてかまわない(Resnik DB, Hosseini M. 2026)。
- 生成AIで作った画像や動画は、法律上の問題が解決していないので、載せない。ただし、AIそのものを扱う記事の画像などは、個別に判断する。
- 生成AIでない機械学習の道具で画像を加工した場合は、図の説明文に書く。
- 査読者は、原稿を生成AIに入れてはいけない。査読にAIを使った場合は、査読報告に書く。
■サイエンス誌(Science)と系列誌(米国科学振興協会)
サイエンス誌は、方針が大きく変わった学術誌である。
- 2023年1月には、AIが作った文章を全面的に禁じていた。
- 2023年11月に方針を改め、使ったことを明記して説明すれば、AIが書いた文章や図を論文に入れてもよいことにした(Times Higher Education「Science journals overturn ban on ChatGPT-authored papers」(2023年11月16日))。
- AIは著者になれない。また、引用する文献の著者がAIであってもいけない。
- AIが作った画像などは、編集者がはっきり許可しない限り、載せない。
- 開示は、カバーレターと謝辞に書く。研究にAIを使った場合は、方法の節に、プロンプトやAIのバージョンも書く(ブランダイス大学図書館「Publication-specific guidelines」)。
■米国医師会雑誌(JAMA)と系列誌(JAMAネットワーク)
JAMAは、5誌の中で最も具体的な規則を持っている。2024年に詳しい指針を出し(Flanagin A ほか. “Reporting Use of AI in Research and Scholarly Publication—JAMA Network Guidance.” JAMA 2024;331(13):1096-1098)、2026年8月にそれを改訂した(Flanagin A ほか. “Updated Guidance for Author Use of AI in Medical Publication.” JAMA 2026;336(11):926-928)。
- 原稿を書く・直す・形を整えるのにAIを使った場合は、謝辞の節に次の6項目を書く:①AIの名前、②バージョン、③製造元、④使った日付、⑤どの部分にどう使ったか、⑥著者が内容に責任を負うという確認。
- 文法やスペルのチェックだけなら、開示はいらない。
- 研究にAIを使った場合は、方法の節に詳しく書く。大規模言語モデルを使った研究では、使ったプロンプトとその順番、答えを見て直したプロンプトまで書く。
- 翻訳にAIを使ってもかまわない。ただし、人間が最初の文章を書いた後に限る。謝辞に書く。
- 研究データをグラフにするのにAIを使ってもかまわない。図の説明文に、AIの名前とバージョンを書く。
- AIで作った・加工した臨床画像や臨床のイラスト、臨床の動画・音声は、研究の設計の一部でない限り、認めない。
2026年8月の改訂で、次の点が厳しくなった。
- 参考文献:AIで参考文献を作ったり、形を整えたりしてはいけない。最新のAIでも、実在する著者名と題名を組み合わせた、もっともらしい架空の文献を作ることがあるからだ。JAMAネットワークには、実際に、不正確な文献や存在しない文献をたくさん含む原稿が届いていた。文献管理ソフトを使うよう勧めている。
- 意見論文・投書:意見論文、編集者への投書、オンラインのコメントの下書きに、AIを使うことを禁じた。この種の投稿が急に増え、型どおりで中身のないものが多かったからだ。
- 査読への回答:査読者や編集者のコメントへの回答を、AIで作ってはいけない。
- 開示しなかった場合:開示が不十分だったり、開示しなかったりしたことが見つかれば、不採択や、出版後の訂正などの対象になる。
改訂の論説は、著者がAIの使用を開示する割合はとても低い、という報告を紹介している。著者が開示しない理由は、開示すると審査で不利になるという心配や、何を開示すればよいかがわからないこと、だとしている。
■ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディシン(NEJM)
- 国際医誌編委(ICMJE)の勧告に忠実に従い、AIの使用を、カバーレターと論文本体の両方で開示させる(CASRAI「AI-disclosure: comparing Nature, Cell, NEJM, JAMA, BMJ wordings」)。
- NEJMは、著者がAIで画像を編集していた論文を撤回した。著者は、学術誌のAI方針を知らなかったと述べた。編集者は、AIの使用と画像の変更は開示しなければならない、と注意をうながした(OncoDaily「Gustavo Monnerat: The NEJM Retraction and the Rules of AI in Research」)。
■ランセット誌(The Lancet)と系列誌(エルゼビア社)
- 親会社エルゼビア社の方針に従う(CASRAI「Elsevier’s Declaration of Generative AI」)。
- 執筆にAIを使った場合は、原稿の最後、参考文献の直前に、「執筆過程での生成AIとAI支援技術の宣言」という節を設けて書く。この宣言は、掲載された論文にもそのまま載る。
- 宣言には、AIの名前とバージョン、使った目的、使った範囲を書く(Editage「2026 Lancet AI Guidelines」)。
- 文法・スペル・参考文献のチェックなど、基本的な道具を使っただけなら、宣言はいらない。
- 研究にAIを使った場合は、宣言ではなく、方法の節に書く。
- AIで画像を作ることは認めない。
9-6.物理学・天文学・化学:開示の細かさが違う
ーー白楽の質問ーー
ここまでの話は、ほとんどが生物医学だ。物理学、天文学、化学の規則はどうなっているのか?
ーーAIの回答ーー
著者在順と責任の考え方は医学系と同じだ。違うのは、何を開示させるか。
■米国物理学会(APS):フィジカル・レビュー誌(Physical Review)など
2026年6月に方針を大きく広げた。それまでは、原稿の手直し、短縮、軽い編集に限って、開示を条件に認めていた(米国物理学会(APS)「American Physical Society releases updated AI policy for APS journals」(2026年6月17日))。
- 新方針では、文献の統合、データ解析、科学的な推論、図の生成、翻訳にもAIを使える(Knowledgespeak「American Physical Society updates AI policy for APS journals」(2026年6月19日))。
- 著者は、AIの使用記録を残し、実質的な使用を論文で開示する。ツール名とバージョン、どう補助させたか、著者がどう指示し、どう確かめたかを書く(米国物理学会(APS)「Appropriate Use of AI Tools」)。
- AIは著者になれない。AIが作った内容は、著者が確認し、直す。
- 査読の資料を、利用が制限されていないAIに入れることは禁止。
■米国天文学会(AAS):アストロフィジカル・ジャーナル(Astrophysical Journal)など
- 2026年秋に、全投稿論文にAI使用の開示文を義務づける、としている(米国天文学会(AAS)「New Guidelines on AI Use in AAS Journals」)。
- 対象は、原稿準備での文章、コード、図や画像の生成。研究全般でのAI使用は対象外。
- 全投稿に開示文を求める点が目を引く。「使わなかった」と書くのかどうかは、本稿では確認できていない。
■欧州の天文学誌「Astronomy & Astrophysics」
- 言語の改善、コーディング、情報検索は、人間が監督すれば開示しなくてかまわない(Astronomy & Astrophysics「A&A publishes statement on the use of AI-assisted technologies」(2026年6月18日))。
- それ以外の使用は、投稿時にツール名と役割を開示する。
- AIは著者になれない。出典として引用することもできない。
コーディングを開示不要とした点は、後で見る計算機科学の規則や心理学の規則と逆だ。
■米国化学会(ACS):米国化学会誌(JACS)など
- AIで文章や画像を作ったら、謝辞の節に、いつ、どう使ったかを書く(ACS Axial「AI in Research and Peer Review: Facing the Future with Integrity」)。
- より実質的な使用は、方法の節などに詳しく書く。AIの使用が多すぎる場合、編集者は不採択や修正要求ができる。AIで作った総説がその例(Enago「American Chemical Society AI Guidelines」。二次資料)。
- 研究結果を偽るためにAIでデータを作る・操作することは、研究不正(同)。
■英国王立化学会(RSC)
- 原稿のどの部分であれ、作成にAIを使ったら、実験の節か謝辞に明記する(英国王立化学会(RSC)「Author responsibilities」)。条文に例外がないので、校正や翻訳も対象と読める。これは本稿の解釈である。
つまり、化学では校正まで開示の対象と読める規則がある。ネイチャー誌やJAMAが校正を開示不要としたのと対照的だ。
9-7.工学・計算機科学:学術誌より国際会議が主戦場
ーー白楽の質問ーー
AIを作っている当事者の分野だ。規則は進んでいるのか?
ーーAIの回答ーー
この分野の特徴は、学術誌より国際会議の論文が重視されること。そのため、学会の規則に加えて、会議ごとの規則がある。
■IEEE:工学系の世界最大級の学会
- 文章、図、画像、コードにAIが作った内容を使ったら、謝辞に開示する。AIの名前、使った節、どの程度使ったかを書く(IEEE Open「Author Guidelines for Artificial Intelligence (AI)-Generated Text」(2024年4月16日))。
- 編集や文法の改善でのAI使用は、この規定の対象外。ただし、開示は勧めている。
- 図や画像も、開示すれば使える。医学系より緩やかだ。
- 査読中の原稿を、公開のAIで処理してはいけない。機密保持の違反になる(IEEE Author Center「Submission and Peer Review Policies」)。
■米国計算機学会(ACM):使用量で開示の形を変える
米国計算機学会(ACM)の規則は、使った量で開示の形が変わる点が独特だ(米国計算機学会(ACM)「Frequently Asked Questions」)。
- 節全体をAIで作った場合:付録か補足資料に、ツール、バージョン、プロンプトの文面、生成後の修正を書く。
- 新しい内容を作った場合:謝辞か、論文の目立つ場所に書く。
- 語句や数文だけの場合:その節の脚注と、謝辞の一般的な断り書きで足りる。
- 自分の文章の改善(Grammarlyのような使い方):開示は不要。
さらに、論文全体が「主にツールの生成能力の産物」であってはならない、としている。関連研究の節の一部と、新しい結果や解釈とでは、話が違う、とも書いている。
■国際会議:足並みはそろっていない
- ICLR 2026:LLM(大規模言語モデル)を多用しながら開示しない論文は、査読なしで不採択にする(ICLR Blog「ICLR 2026 Response to LLM-Generated Papers and Reviews」(2025年11月19日))。
- NeurIPS 2025:執筆、編集、書式の整理だけなら、申告は不要。研究手法の重要な部分に使った場合は書く(NeurIPS「NeurIPS 2025 Policy on the Use of Large Language Models」)。開示を重視する医学系と、考え方が違う。
- NeurIPS 2026の意見論文の部門:本文は実質的に人間が書くことを義務づけた。AIは校正程度。AI検出ツールでは、投稿969本のうち273本(28.2%)がAI度100%と判定された(NeurIPS Blog「AI-Generated Papers in the NeurIPS 2026 Position Paper Track」(2026年6月2日))。ただし、これは検出ツールの判定。実際の使用の証明ではない。
- ICML 2026:査読でのLLM使用について、厳しい方針と緩い方針の2つを併用した。査読者が方針を宣言し、著者は厳しい方針での査読を指定できる(ICML「ICML 2026 Policy for LLM use in reviewing」)。
モハパトラ(Arati Mohapatra)とプルティ(Danish Pruthi)の調査では、計算機科学の有力会議65件のうち、AIの開示方針があるのは35件であった。半分近くは、方針がない(Mohapatra A, Pruthi D. “Expectations and Practices around AI Disclosure in CS Research.” arXiv:2608.23271(2026年))。
■架空の文献:採択の取り消しまで起きた
- ACL 2026は、採択論文のうち100本以上に、実在しない文献の引用を見つけた。自動で候補を挙げ、人間の専門家が確認した。そして採択を取り消した。後に、通常の再投稿の手続きを経ることになった(ACL 2026「ACL Statement on Desk Rejecting Papers with Hallucinated References」)。
- 声明は、「人間が書いたかLLMが作ったかを問わず」倫理規定に違反する、としている。
- NeurIPS 2025でも、採択論文のうち53本に架空の引用が見つかった、と検出ツール会社が報告した(GPTZero「NeurIPS」調査)。
9-8.arXiv:開示より「確認したか」を問う
ーー白楽の質問ーー
物理学、数学、計算機科学では、プレプリントサーバーのarXiv(アーカイヴ)が重要だ。査読はない。AIの規則はあるのか?
ーーAIの回答ーー
あります。
2026年5月に、厳しい罰則が明らかにされた。
arXivの計算機科学部門の責任者である、オレゴン州立大学のトーマス・ディートリッヒ(Thomas Dietterich)名誉教授が、社交メディアで説明した(FlowingData「ArXiv will ban researchers for a year if generative AI not kept in check」(2026年5月20日。ディートリッヒの投稿を全文引用))。
- 著者として署名すれば、内容の作られ方にかかわらず、全内容に全責任を負う。
- AIの出力を確認しなかった「動かぬ証拠」があれば、論文全体を信頼できないと見なす。
- 罰則は1年間の投稿禁止。その後は、信頼できる査読付きの場で採択された論文しか投稿できない。
- 証拠の例は、架空の文献と、AIの発言の消し忘れ。「200語の要約を作成しました。修正が必要な箇所はありますか?(here is a 200 word summary; would you like me to make any changes?)」「この表は例示です。ご自身の実験で得られた実際の数値を記入してください(the data in this table is illustrative, fill it in with the real numbers from your experiments)」など。
注目点は2つある。
- AIの使用は禁止していない。問題にするのは、使ったことではなく、確かめなかったこと。この措置は開示を求めるものではない(CASRAI「arXiv’s One-Year Ban for Unchecked AI Content」(2026年7月24日))。arXivの方針は別に、分野の方法論の基準に沿って使用を報告するよう求めている(Purdy JP「Journal and Publisher AI Policy Statements」)。
- 共著者全員が対象になりうる。責任は「各著者」に及ぶからだ。
一方で、限界も指摘されている。架空の文献を含む原稿は毎年何千本も投稿されている。全部を処分できるのか、という批判(Times Higher Education「Ban for authors submitting AI content ‘welcome but unenforceable’」(2026年5月20日))。
なお、この罰則は、本稿の確認時点で主にディートリッヒ名誉教授の発言と報道で知られるものだ。arXivの正式な文書は確認できていない。
9-9.数学・統計学:証明が正しいと誰が保証するのか
ーー白楽の質問ーー
数学には実験データがない。論文の価値は証明にある。AIの規則は他の分野と違うのか?
ーーAIの回答ーー
違います。
争点が「文章」ではなく「証明」だからです。
■ライデン宣言(2026年6月)
数学者らの作業部会が出した宣言で、国際数学連合(IMU)が支持している。規則ではなく、勧告。本稿の確認時点で署名者は4,414人だった(「Leiden Declaration on Artificial Intelligence and Mathematics」(2026年6月2日))。
- 論文に「ツールと計算資源の開示」の節を設ける。対象は、大規模言語モデル、機械学習、証明支援系、その他の数学ソフト。生成AIに限らず、道具全体を開示する点が特徴。
- 論証と結果の正しさ、先行研究の引用の完全さと正確さの責任は、人間の著者だけが負う。
- AIが正しい文献を示さないことを補うため、著者が積極的に出典を探す。見つからない時は、その旨を論文に書く。
- 学会は、AIで得た中心的な論証を人間が説明することや、必要なら形式的な検証を、求めるべきだ。
宣言は、AIが「もっともらしいが信頼できない論証」を作り、正しい証明と見分けにくいことを、脅威として挙げている。
■アナルズ・オブ・マセマティクス誌(Annals of Mathematics)
- AI製品で生成された論文は審査しない。AIの使用は、範囲と目的を原稿の補足情報として申告する(Annals of Mathematics「Submission Guidelines」)。
■統計学:学術誌ごとに差が大きい
2026年8月の統計学会合の編集者討論で、差がはっきりした(Yan J ほか. “Generative AI in Publishing: An Editors’ Panel on Ethics and Policies.” arXiv:2610.10224(2026年))。発言は個人の見解。
- アナルズ・オブ・スタティスティクス誌(Annals of Statistics)には、討論の時点で、生成AI専用の方針がなかった。
- スタティスティクス・イン・メディシン誌(Statistics in Medicine)は、出版社ワイリー社の方針に従う。
- 米国統計学会の学術誌は、AIの補助と影響を受けた部分の開示を求める。
- 多数のモデルと100回ほどやり取りした研究者が、モデルやプロンプトをすべては再現できない例も話題になった。編集者からは、全プロンプトより、過程と方法上の役割の説明が必要だ、という意見が出た。一方で、詳しい記録が必要だという意見もあった。
世界医編集協(WAME)の「プロンプト全文」の要求は、繰り返し対話する研究では現実的に難しい、という問題を示している。
9-10.社会科学:心理学、経済学、政治学
ーー白楽の質問ーー
社会科学では、どうなっているのか? 学問の性質からして、規則も違うのだろうか?
ーーAIの回答ーー
学会ごとの差が大きい分野である。人を対象とする研究が多いので、独自の規定もある。
■米国心理学会(APA):使い方ごとに開示の場所を決める
最も整理された規則の1つ(米国心理学会(APA)「APA Journals policy on generative AI: Additional guidance」(2025年8月更新))。
- 文献リストの作成:序論に、プロンプト、キーワード、AIの名前を書く。
- 原稿の下書き:序論に、プロンプトとツールを書く。
- 翻訳、大幅な校正:著者注に書く。
- コード、データの解析・可視化:方法の節に、ツールと繰り返しの回数を書く。
- 図表・画像:その図表が載る節に、プロンプトとツールを書く。
- AIの出力は保存する。査読や出版後に求められた時のためだ。
「人間の貢献者の名を挙げるような作業なら、AIの名も挙げる」という基準を立てている。また、研究参加者が特定される資料をAIに入れないよう求めている。編集者と査読者は、投稿原稿の資料を生成AIに入れてはいけない。
「編集など特定の目的には使ってよいが、開示せよ」と書いている。ワープロの機能を超える校正は、開示の対象。
■米国経済学会(AEA):開示の目的が独特
- 原稿の準備にAIを使ったら、文章の下書きや編集も含めて、投稿時に簡潔に説明する(Journal of Economic Perspectives「Editorial Policy」)。
- 開示先は投稿手続き。読者向けではない。「著者がどう使っているかを理解するため」と目的を述べている。
- 著者は、AIの出力の事実確認に単独で責任を負う。
- 査読者はAIの使用を開示し、原稿が学習に使われないツールだけを使う(BioRender「American Economic Review」。二次資料)。
経済学の上位50誌を調べた例では、34誌は出版社の方針しかなく、4誌は公開の規定が見つからなかった(「AI in journals, conferences, and submissions」(Substack))。
■アメリカン・ジャーナル・オブ・ポリティカル・サイエンス誌(AJPS):2026年8月に改訂
- 研究または原稿を形作った使用をすべて申告する。文章、図、データ収集、コード、解析、研究デザイン(American Journal of Political Science「AJPS AI Policy」(2026年8月11日更新))。
- 申告は、原稿の脚注にまとめた1つの文と、投稿時の質問票。
- 「内容を形作った使用」と「執筆を支えた使用」を分けて書く。前者には、作業内容と人間の監督の程度も書く。
- スペルや文法の修正など、生成を伴わない最小限の使用は申告不要。データ、解析、実質的な内容に関わる使用は、どんなに軽くても申告する。
- 申告しないことは、それ自体が不採択の理由になる。
2026年4月版には、原稿の中心部分の下書きにAIを使うのは避けよ、と書かれていた(AJPS「Update to the AJPS AI Policy for Authors」(2026年4月10日))。8月版の本文には、この文言が見当たらない。編集長は、政治学者の意見が鋭く割れている、と説明している(AJPS「Revised AJPS Artificial Intelligence (AI) Policy for Authors and Reviewers」(2026年8月11日))。
■セージ社(Sage):社会科学に強い出版社
AIの使い方を3つに分けている(Sage「Artificial intelligence policy」)。
- 補助(開示不要):言語、文法、構成を改善する道具。
- 生成(開示必要):文献の収集、研究資料の翻訳、コード、データの可視化、説明図の作成など。方法の節か謝辞に書く。
- 不適切な使用:参加者の代わりにAIにインタビューすること、経験やテーマの分析、新規の研究画像に見せかけた画像、架空の文献など。
質的研究の核心である「人の経験の解釈」をAIに任せるな、と明記しているのが、社会科学らしい点。
また、「開示したことだけを理由に不採択にはしない」と明記している。
9-11.人文学:執筆そのものを禁じる学術誌がある
ーー白楽の質問ーー
人文学では、文章を書くこと自体が研究だ。AIの規則はどうなっているのか?
ーーAIの回答ーー
統一された国際基準はない。学術誌や出版社ごとに、かなり違う。その中で、最も厳しい例が見つかった。
■アメリカン・ジャーナル・オブ・アーキオロジー誌(考古学)
- 原稿の本文や注のどの部分でも、生成AIで書くことを禁じている。AIに出させたアイデアを自分のものとして示すことも禁止(American Journal of Archaeology「Policy on the Use of Artificial Intelligence (AI)」)。
- 研究でAIを使った場合(データ処理やグラフ作成)は、投稿時に開示し、脚注に書く。結果の考察は著者が書く。
- AIで作った図版は、投稿時に開示し、元の素材の権利者も示す。掲載は編集者の承認しだい。
- 基本的な文法やスペルの確認、自分の言葉の下訳には、開示はいらない。
- 査読者は、査読報告の改善も含めて、AIを一切使えない。
- 違反の疑いがあれば、書き直し、不採択、掲載取り消しの対象になる。
ネイチャー誌や米国物理学会(APS)が「開示すれば使える」としたのとは、発想が逆だ。
■出版社の規則
- ケンブリッジ大学出版局:AIは著者になれない。使用は申告し、明確に説明する。文法やスペルの確認は申告不要(ケンブリッジ大学出版局「Authorship and contributorship for books」、Enago「Cambridge University Press AI Guidelines」。後者は二次資料)。AIで作った図は、図の説明文に書く(ケンブリッジ大学出版局「Preparing your materials」)。
- ジョンズ・ホプキンス大学出版局:AIで実質的に書かれた著作は受け付けない。使用は、論文の冒頭や本の前付けに記し、さらに外部の情報源と同じように引用する(ジョンズ・ホプキンス大学出版局「Generative AI Policy for Authors」(2023年7月24日))。
■引用の扱いも分野で違う
- MLA(米国現代語学文学協会)のスタイルは、AIを著者として扱うことを勧めない(ブランダイス大学図書館「Citing Generative AI: MLA」)。
- APAスタイルは、AIの開発企業を著者として引用する(オタワ大学図書館「Generative AI: Citing」)。
- 国際医誌編委(ICMJE)は、AIを著者として引用することを禁じている。
「AIを引用する」こと自体、分野によって答えが違う。
なお、米国歴史学会の指針は教育向け。研究と出版は別の委員会が扱う、としている(米国歴史学会「Guiding Principles for Artificial Intelligence in History Education」(2025年7月29日承認))。
9-12.NIH以外の助成機関:科学庁(NSF)、UKRI、ERC
ーー白楽の質問ーー
9-3節のNIHは生物医学の助成機関だ。他分野の助成機関はどうか?
ーーAIの回答ーー
■米国の科学庁(NSF)
- 申請者には、AIを使ったかどうか、どう使ったかを研究計画に示すことを「奨励」している。義務ではない(米国の科学庁(NSF)「Notice to Research Community: Use of Generative Artificial Intelligence Technology in the NSF Merit Review Process」(2023年12月14日))。
- 審査員は、申請書の内容を承認されていないAIに入れてはいけない。
- 2025年12月8日に、研究不正の定義を改めた。ねつ造、改ざん、盗用は、本人が直接行なった場合に加えて、「AIベースのツールを含む」道具を使った場合も該当する、と明記した(米国の科学庁(NSF)「Policy Notice: Implementation of Policy Changes to Proposal and Award Policies and Procedures Guide (PAPPG) 24-1, Supplement 1」(2025年12月8日))。
■英国研究イノベーション機構(UKRI)
- 申請書の全体や節を、人間の関与なしに生成AIで作ってはいけない。面接中の使用も禁止(英国研究イノベーション機構(UKRI)「Use of generative artificial intelligence in application preparation and assessment」)。
- 申請者には透明性を求める。そして、その情報は審査に影響しないと明記している。
- 審査員が機密の資料をAIに入れることは、機密保持違反。
- 英国の主要助成機関は、機関側の処理にAIを認める方向で見直しを進めている、と報じられている(Resultsense「UK research funders to allow AI in grant assessment」(2026年6月19日)。二次資料)。
■欧州研究会議(ERC)
- アイデア出し、文献検索、文章の修正へのAI使用を認めたうえで、申請者が全責任を負うとしている(ケンブリッジ大学「AI grant writing」)。
- 審査では、2026年3月の指針で、申請書の要約、評価、審査意見の下書きにAIを使うことを禁じた(CASRAI「AI in Grant Peer Review: How ERC, NIH, UKRI and NHMRC Draw the Line」。二次資料)。
助成機関の間でも、NIHの「AIで実質的に作られた申請は申請者の発想と見なさない」から、ERCの容認まで幅がある。一方、審査員に機密を守らせる点は共通。